| 研究概要 |
前年度に引き続いて第一次桂太郎内閣期の外交を、日露戦争期を中心に研究を行なった。その際、日露戦争の実態研究とともに、日本人の日露戦争観が太平洋戦争後、どのように形成されてきたかを,主に映画を素材にして分析した。その成果は、稲葉千晴ほか編『日露戦争研究の新視点』(成文社)に寄稿し、平成17年度5月に刊行予定である。また、平成17年5月に慶応大学で行なわれる国際シンポジウムでも同種の報告を行うため、英文のペーパーを準備中であり、さらにこのペーパーは平成17年末にオランダのブリル社から刊行予定の英文の論文集に掲載予定である。
次に、辛亥革命から第二次大隈重信内閣期に至るまでの日本の対中外交の分析を、多角的同盟・協商網の観点から行なった。その結果、辛亥革命によって日英同盟への不信感が芽生えたが、第一次大戦によって日本の立場が劇的に改善したことなどがわかった。現在、その成果を論文にまとめつつある状態である。また、平成17年度が終了した時点で、研究をまとめて出版することを計画している。
また、以上の日本外交の背後にある政策決定の特質に関しても研究を行った。その結果、1893年の諸改革(外交官試験の導入など)以来、外務省の「自律性」が徐々に獲得され、第一次世界大戦中には、外務省が外交政策を独占的に行なうべきとの意識(「霞が関外交」観)が形成されたことがわかった。この成果は歴史雑誌の『歴史学研究』に投稿、平成17年度の掲載が決定した。
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