| 研究概要 |
本年度は,大正・昭和戦前期における日本陶磁器業の資料収集につとめ,いくつかの成果を論文にまとめた。とりわけ大正期における業界雑誌の事例として、陶業時報の記事から当該期の輸出動向と直輸出商の役割について検討を実施し,第一次大戦期までの時期には産地の雑多な製品を中国方面へ積極的に移出する直輸出商の情報伝達活動が重要であることを明らかにした。その成果については、明治後期に関するものであるが、「明治後期における日本陶磁器業の輸出振興策」という論文にまとめ、大正期における陶磁器輸出拡大の前史として検討を実施した。
商人による製品開発の役割に注目する一方、アメリカへの洋食器輸出で名をあげた森村組の役割と、明治後期〜大正期における陶磁器工場の建設について、「明治大正期における日本陶磁器業の輸出工業化」と題する論文で検討を行い、東京工業学校を中心とした技術・市場情報が大きな役割を果たした点を強調した(東京工業学校と窯業協会の情報収集については、山田雄久「明治中期における日本陶磁器業の情報戦略」、徳永光俊編『経済史再考』思文閣出版、2003年を参照)。大正期にかけて、商人を中心とした製品開発から、次第にメーカー主導の製品開発へと転換を遂げた点も明らかとなった。
大正・昭和期における陶磁器企業のケーススタディとして、佐賀県有田町の香蘭合名会社を取り上げ、同社の帳簿類に関する調査を継続中である。同社は日本における低圧碍子のトップ企業として、また国内向け高級陶磁器のトップ企業として、大正期に通信碍子を中心とした生産拡大を行い、昭和期に中国市場での販路拡大に成功した。工場設備の増設と新技術の導入によって、同社は大正後期に飛躍的な発展を遂げることになるが、それを主導した経営者・技術者に関する史料収集を実施している。
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