| 研究課題/領域番号 |
15H01886
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
境 一三 慶應義塾大学, 経済学部(日吉), 教授 (80215582)
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| 研究分担者 |
朝妻 恵里子 慶應義塾大学, 理工学部(日吉), 講師 (00744806)
山下 一夫 慶應義塾大学, 理工学部(日吉), 准教授 (20383383)
酒井 志延 千葉商科大学, 商経学部, 教授 (30289780)
吉川 龍生 慶應義塾大学, 経済学部(日吉), 准教授 (30613369)
平高 史也 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 教授 (60156677)
矢田部 清美 慶應義塾大学, 外国語教育研究センター(日吉), 助教 (90455410)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 外国語教育 / 複言語複文化能力 / 教員養成 / 教材開発 / 一貫教育 / グローバル人材 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、英語を含む外国語一貫教育において、生徒・学生の複言語・複文化能力をいかに養成するかを柱とする。そのための教材開発と、開発された教材を用いた総合的授業設計が研究目的の一つである。その際、学校教育の枠を超えた生涯学習の観点から、学習者の自律性涵養に焦点を当てる。また日本ではこれまで、生徒・学生の複言語・複文化能力養成のためには、どのような人材が必要であるか、また人材をどのように育てるかはほとんど研究されて来なかった。この点を探求するために、教員養成のあり方、研修方法にも踏み込んで考察する。
平成28年度は、慶應義塾内と連携研究者の本務校における外国語教育の一貫性についての調査に関し、平成27年度に行った質的パイロット調査（ドイツ語、フランス語、スペイン語、中国語）の分析を進めた。
複言語・複文化能力を伸張させるための教育が積極的に展開されているヨーロッパを中心に、東・東南アジアにおいても先進的な教育実践の実地調査を継続した。
複言語・複文化能力や「気づき」を涵養する教材と教授法開発については、昨年度は具体的な教材を用いたワークショップを開催し、小学校から大学までの教員が実際に模擬授業を体験することによって、その効果や問題点を明らかにした。また、小学校の先進的事例について、担当者を招聘して報告を受け、それについて討議を行った。教員養成・研修方法・資料開発については、国内とヨーロッパの先進的な事例の調査を行った。
成果は、定期的に開催する分担者会議と、一学期に一度開催する全体会議で報告し、情報を共有した。また、複数の学会で成果を報告した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究全体において重点となる項目は以下のとおりである：ア）慶應義塾内の第二外国語における一貫性の実態調査、イ）複言語・複文化能力を伸長させるための教育が積極的に展開されている地域の教育実践の調査、ウ）言語・文化意識を涵養し、複言語・複文化能力を養成するための教材開発、エ）複言語・複文化能力養成に対応できる教員を養成するための基礎調査と研修プログラム・研修教材の開発。
平成28年度は、慶應義塾内と連携研究者の本務校における外国語教育の一貫性についての調査に関し、平成27年度に行った質的パイロット調査（ドイツ語、フランス語、スペイン語、中国語）の分析を進めた。
複言語・複文化能力を伸張させるための教育が積極的に展開されているヨーロッパを中心に、東・東南アジアにおいても先進的な教育実践の実地調査を継続した。
複言語・複文化能力や「気づき」を涵養する教材と教授法開発については、平成28年度は具体的な教材を用いたワークショップを開催し、小学校から大学までの教員が実際に模擬授業を体験することによって、その効果や問題点を明らかにした。また、小学校の先進的事例について、担当者を招聘して報告を受け、それについて討議を行った。欧州評議会の "FRAPA"についても、文献調査をさらに進めた。教員養成・研修方法・資料開発については、国内とヨーロッパの先進的な事例の調査を行った。
成果は、定期的に開催する分担者会議と、一学期に一度開催する全体会議で報告し、情報を共有した。また、複数の学会で成果を報告した。
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| 今後の研究の推進方策 |
１）慶應義塾内と連携研究者の本務校における外国語教育の一貫性についての調査は、平成28年度は一昨年度のパイロット調査の分析まで行ったが、本年度はそれを更に進め、本格的な質的調査を行う予定である。その際、学習者の「文化」に対する意識を中心に据え、それをキーワードとして外国語教育の一貫性を高める研究を行う。
２）複言語・複文化能力や「気づき」を涵養する教材と教授法開発については、平成28年度は具体的な教材を用いたワークショップを開催し、教員が実際に模擬授業を体験することによって、その効果や問題点を明らかにしてきた。平成29年度は、内外の先進的な事例をさらに調査し、日本の学校教育のコンテクストに適合したものの開発を継続する。
またこれまで、複言語・複文化能力を伸張させるための教育が積極的に展開されているヨーロッパを中心に、東・東南アジアにおける先進的な教育実践の実地調査を行い成果を上げているが、これを継続する。本研究の最終年度である平成30年度に開催が見込まれる、ヨーロッパの二言語教育担当者を招聘するシンポジウムの準備も始める。
３）教員養成・研修方法・資料開発については、昨年度も国内とヨーロッパの先進的な事例の調査を行った。そこで得られた実践方法と教材などの日本における文脈化はまだ道半ばであるが、今年度はここに力点を置き、研修プログラム、研修用マニュアル等の作成を推進する。
活動に当たっては、テーマごとに班を形成して研究を行っているが、その成果は各学期1回を予定している全体会議で報告し、全体の共有化を図る。なお、全体会議は昨年度第2回から一般公開しており、今年度もこれを継続する予定である。特に成果が著しいもの関しては、外国語教育関連の学会・研究会で発表を行う。
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