| 研究課題/領域番号 |
15H02271
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
張 峻屹 広島大学, 国際協力研究科, 教授 (20284169)
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| 研究分担者 |
金子 慎治 広島大学, 国際協力研究科, 教授 (00346529)
小林 敏生 広島大学, 医歯薬保健学研究科(保), 教授 (20251069)
瀬谷 創 神戸大学, 工学研究科, 准教授 (20584296)
藤原 章正 広島大学, 国際協力研究科, 教授 (50181409)
フンク カロリン 広島大学, 総合科学研究科, 教授 (70271400)
桑野 将司 鳥取大学, 工学研究科, 准教授 (70432680)
大森 宣暁 宇都宮大学, 地域デザイン科学部, 教授 (80323442)
谷口 綾子 筑波大学, システム情報系, 准教授 (80422195)
力石 真 広島大学, 国際協力研究科, 准教授 (90585845)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 若者 / 市民生活行動学 / 移住 / 地方活性化 / 公共政策 / まちづくり / 地域づくり / 選択行動 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、地方都市への若者の移住・定住意思決定メカニズムを解明し、地方文化に立脚した魅力的な地方都市イメージづくりを図り、若者の行動変容ステージに応じた「若者が働き、住みたがる地方都市」への再生政策の提言を目的としている。平成29年度は若者の移住・定住メカニズムの解明の期間として位置づけられ、次年度以降の研究内容（学融合理論による地方都市への移住・定住促進策の提言）にも積極的に取り組んだ。新規調査として、以下の5種類の調査を実施した：1）中国地方における道の駅の利用に関する調査（1043人）、2）全国過疎地域における道の駅と高速道路サービスエリアの利用に関する調査（1000人）、3）スマートフォンの保有・利用と生活行動・活動範囲の変化に関する調査（1000人）、4）人口移動履歴と居住環境に関する全国調査（1000人）、5）阪神間地域の若者の立地選好調査（700人）。査読付き論文28編（うち、IF付き論文12編）、そのほか論文20編を公表した。、国際会議にて基調講演2回を行った。Transportation Research Part A (IF: 3.489)にて移住を含む行動研究の特集「Life-oriented Travel Behavior Analysis」を編集した（11編収録：研究メンバーから2編）。さらに2018年度中にSustainable Cities and Society (IF=1.968)にて特集「Smart Technologies and Urban Life: A Behavioral and Social Perspective」を編集し、世界最大規模の出版社Elsevierから専門図書「Transport and Energy Research: A Behavioral Perspective」を編集・執筆する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
昨年度も同様に、研究計画を綿密に立て、しっかりと準備してきた。次年度以降のいくつかの研究内容も実施した。今年度にも多くの論文公表実績（査読付き論文28編（うち、IF付き論文12編（昨年度より5編も増加））、そのほか論文20編）を挙げただけではなく、査読中のIF付き論文は6編もある。また、研究活動は世界的な注目を受けた。国際会議にて基調講演2回を行い、Transportation Research Part A (IF: 3.489)にて移住を含む行動研究の特集「Life-oriented Travel Behavior Analysis」を編集した（11編収録：研究メンバーから2編）。また、2018年度中にSustainable Cities and Society (IF=1.968)にて特集「Smart Technologies and Urban Life: A Behavioral and Social Perspective」を編集し、世界最大規模の出版社Elsevierから専門図書「Transport and Energy Research: A Behavioral Perspective」を編集・執筆する予定である。さらに研究代表者はInternational Association for Travel Behaviour Research (IATBR)の理事の1人として行動学研究（移住を含む）の新たな国際誌の創設に向けた検討委員会のコアメンバーとして活動してきている。次年度の研究内容を含む5つの新規調査も実施し、今後、よりよい研究成果を得ることが期待される。よって、研究は当初の計画以上に進展していると自己評価している。
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| 今後の研究の推進方策 |
今までと同様に、研究目的に沿い、研究計画を綿密に立て、今まで収集してきた各種調査データを活用した研究を実施すると同時に、今後、引き続き総力を挙げて、最終年度の「学融合理論による地方都市への移住・定住促進策の提言」「政策実施モニタリング」に関するよりよい研究成果を多く挙げていく予定である。政策提言は様々な視点から行う必要があり、そのためのデータ収集を来年度前半までに終える予定である。そして、研究成果を引き続きタイムリーに国内外発信していく予定である。
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