| 研究課題/領域番号 |
15H02586
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
長江 弘子 千葉大学, 大学院看護学研究科, 特任教授 (10265770)
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| 研究分担者 |
片山 陽子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (30403778)
田村 恵子 京都大学, 医学研究科, 教授 (30730197)
酒井 昌子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (60236982)
乗越 千枝 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 教授 (70389500)
森田 達也 聖隷クリストファー大学, 看護学研究科, 臨床教授 (70513000)
谷垣 靜子 岡山大学, 保健学研究科, 教授 (80263143)
宮下 光令 東北大学, 医学系研究科, 教授 (90301142)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | エンドオブライフケア / アドバンスケアプランニング / 日本型 / 対話促進 / 市民協働 / 意思表明支援 |
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| 研究実績の概要 |
日本型EOLの確立には我が国独自の生活文化に即したEOLの知識が体系化され、その人固有の望みを言語化する意思表明への介入とその成果を示す必要がある。
【本研究の目的】本年度は、予後予測困難ながんを含む慢性疾患の終生期に関する意思表明支援プロセス実践を類型化することを目的とする。
【研究方法】①文献検討により意思表明支援プロセスの理論知の収集を行う。②ACPの概念と地域における臨床的意義を分析し、本研究におけるアドバンス・ケア・プランニング（ACP）の考え方、あるいは意思表明支援の考え方の位置づけを明確にする。以上の内容を研究組織で共有化し介入対象やアウトカム指標について検討し、研究組織で合意形成する。
【研究の成果】方法①については疾患別に看護師の行う意思決定支援とその内容を患者の病状ステージを軸に分析した。その結果、病気の早期には看護師による日常生活の好みや快適さを中心とした支援がその人らしさを理解するケアとなる重要性が示された。その一方で終末期になると治療の選択や治療に適応するための意思決定支援が主であり、患者の価値を反映した支援ではないことが明示された。方法②については「ACP介入プログラムと効果」について5回の研究会を開催し、3回の班会議で分担研究者による方法論に関する検討を行った。その結果、先行する主要な定義から、ACPの共通した要件（１）患者と医療者や家族などケア提供者がともに行う、（２）意思決定能力の低下に先立って行われる、（３）何らかのプロセスを指しているが明確となった。しかしながら、ACPの目的は何か、「先立って」とはいつなのか、誰がどのように実施するのか、そして具体的に何のプロセスであるのかは明らかではない。これらの結果を次年度にも課題としACP介入プログラムを検討することとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究組織は多様な背景を持った学際的な研究チームである。その強みを生かすため、5回の研究会と3回の班会議を実施した。会議は時間と労力を伴うが分担研究者並びに連携研究者の協力を得て、各自の関心や問題意識をもとに本研究に置いて取り組むべき課題を整理する貴重な機会となった。これらの時間と場の共有が問題意識を持続し、なおかつ、それぞれの研究実績を踏まえて本研究の独自性とは何かを議論したことが、本研究の課題を明確にし共有化し推進することにつながった。
しかし、次年度はより確実な統括と推進が必要となるため研究組織で合意した役割分担を基に、各自が責任をもって役割を果たし会議を効率的に運営する必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、本研究での研究疑問を明確にし、今年度の実績を集約統合し暫定的なプログラムを作成する。第1段階として、暫定的なプログラムを試行することによってより実用性が高く、なおかつ、日本的親和性をはかるための課題は何かを明らかにしていく。今後も数回の試行を繰り返しながら、より具体的な介入対象と介入試験におけるアウトカム評価指標を探索しつつ進むこととなる。
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