| 研究課題/領域番号 |
15H02591
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
伊谷 樹一 京都大学, アフリカ地域研究資料センター, 教授 (20232382)
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| 研究分担者 |
大山 修一 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (00322347)
近藤 史 弘前大学, 人文社会科学部, 准教授 (20512239)
瀧本 裕士 石川県立大学, 生物資源環境学部, 教授 (60271467)
荒木 美奈子 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 准教授 (60303880)
勝俣 昌也 麻布大学, 獣医学部, 教授 (60355683)
黒崎 龍悟 高崎経済大学, 経済学部, 准教授 (90512236)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | アフリカ豚コレラ / 家畜感染症 / 自然エネルギー / ぬかくど / 籾殻 / モロコシ / 林業 |
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| 研究実績の概要 |
この研究は、環境の持続的な利用と保全を実現する循環型資源利用モデルを構築することを目的として、これまでにa）農業の集約化、b）自然エネルギーの活用、c）林産資源の利用という課題に関する実践的な活動に取り組んできた。2017年度は、モロコシの商品化に向けた基礎調査、農業廃棄物としての籾殻の燃料化、農耕・林業・牧畜の共存の可能性を模索する調査を実施した。
近年タンザニアでは糖尿病や高血圧という生活習慣病が深刻な社会問題となっていて、その対策として雑穀食、とくにモロコシ食が見なおされている。モロコシは調査地域でも古くから栽培されてきた作物の１つで、最近ではモロコシ製の瓶ビールも発売されるなど、その市場は拡大傾向にある。モロコシ流通にとって最大の課題は貯蔵性の悪さであるが、農薬を使わずに長期間保存できる方法を在来技術のなかに見つけることができた。この結果を受けて、モロコシを核とする集約農業のあり方を検討した。
自然エネルギーについては、稲作の拡大にともなって大量に廃棄されるようになった籾殻に注目して、それを使った無煙コンロの開発に着手した。燃焼の原理は、籾殻の自発炭化によって可燃ガスを燃焼させる方法で、明治の末期に日本で開発された「ぬかくど」の技術を参考にしている。現地で手に入る材料を使って地方都市の町工場で製作し、その実用性を確認した。このコンロの普及を目的として、各地で実演販売をした。
2017年5月～7月にアフリカ豚コレラ（ASF）が全国的に大流行し、対象地域でもブタはほぼ全滅状態となり、養豚に強く依存していた地域経済は大打撃を受けた。本研究では、農耕・林業・牧畜業・農村工業を複合した生業体系を構想していたが、急遽、ASFの被害状況の調査に切り替え、ブタの放し飼いが被害の拡大を招いていたことを確認した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
調査地域では、2016年にダニ熱・牛肺疫の同時発症と思われる感染症によって多くのウシが病死し、翌2017年にはアフリカ豚コレラによって養豚業が壊滅状態に陥るなど、研究をすすめる上で弊害となるできごとが相次いだ。家畜の感染症について調べてみると、じつはこうしたアウトブレイクは過去にも5年ほどの周期で繰り返されていたが、農村レベルで起こる家畜感染症の詳しい状況は記録されず、対策も講じられないまま看過されてきたのである。私たちはこうした事態を重く受けとめ、家畜に依存するリスクを循環型資源利用モデルに反映することにした。当初、農業・林業・牧畜業・農村工業が相互に支え合う一体的な生業様式がモデルの骨格になると考えていたが、生計と食料生産の両方が畜力に強く依存する現行の構造はあまりにも危険すぎる。アフリカの家畜はつねに多くの感染症にさらされていて、実際はとても脆弱でデリケートな存在であることを強く認識しておかなければならない。干ばつなどの不良天候のもとでは、家畜もまた飲み水や牧草の不足によって衰弱し、病気を発症しやすい状態になっているのである。この2年間の調査は、天候不順のときに農耕と牧畜が連鎖して被害を長期化させる可能性を示すもので、天候の影響を受けにくい林業がモデルの中心に据える構造の検討を急ぐことにした。水撃ポンプ用の揚水システムは完成していたので、動力源をガソリンポンプに置き換えて植林用の苗床センターを設置した。当面は、この育苗センターを拠点としながら林業振興などの諸活動をすすめていくことになる。
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| 今後の研究の推進方策 |
この研究では、タンザニア農村における自然資源の持続的な利用を念頭におきながら、地域の発展に資する外来技術や方法が農村のなかでどのように根付いていくのかを調査してきた。降雨が不規則な半乾燥地域においては、生業を多様化することが天候不順のリスクを分散する手だてとなる。とりわけ天候の影響を受けにくい林業は、それ自体が環境保全の一翼を担うとともに、地域経済の安定した基盤にもなる多目的な生業である。ただし、林業に取り組むにはさまざまな課題もあって、他生業との軋轢を克服しながら社会や環境への適正化を図っていく必要がある。定植した樹木の稚樹は放し飼いの家畜に食害されることもあろうし、大きく生長しても焼畑や狩猟で発生した野火で樹木が焼失してしまうかもしれない。こうした課題に対しては社会全体で取り組む必要がある。地域住民の理解を得るために、林業が長期的な管理・手間にみあった利益をもたらすことを実証していかなければならない。
これまでの研究で、自然エネルギーの活用が地域の経済、農業、環境保全に関わる活動をつなぎ、それぞれの活動を賦活することを見いだした。活動が緒についたばかりの2017年にはアフリカ豚コレラがタンザニア南部地域を襲い、当該村でもブタが全滅した。その前年にダニ熱・牛肺疫が流行して多くの役畜を失ったばかりで、経済面と労働面で農民の痛手は大きく、それによる不安が村の緊張感を高めている。そういうときこそ、自然エネルギー生産に関わる新規の活動によって住民の連帯が強まることを期待している。2018年度は、畜産への負荷を軽減しながら、林業と自然エネルギー生産を中枢に据えた生業複合の実践をすすめ、生業同士が依存しすぎない新たな連携のかたちを考案して循環型資源利用モデルに反映させていきたい。
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