| 研究課題/領域番号 |
15H02623
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
北村 友人 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (30362221)
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| 研究分担者 |
黒田 千晴 神戸大学, 国際教育総合センター, 准教授 (30432511)
廣里 恭史 上智大学, 総合グローバル学部, 教授 (40262927)
恒吉 僚子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (50236931)
杉村 美紀 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (60365674)
米澤 彰純 東北大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (70251428)
黒田 一雄 早稲田大学, 国際学術院(アジア太平洋研究科), 教授 (70294600)
太田 浩 一橋大学, 国際教育センター, 教授 (70345461)
小原 優貴 東京大学, 大学総合教育研究センター, 特任研究員 (70738723)
渡部 由紀 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (60600111)
花田 真吾 東洋大学, 国際学部, 准教授 (00635865)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | アジア / 高等教育 / 国際化 / 指標 / 知識外交 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、アジアにおいて高等教育の国際化が「知識外交」に対してどのような影響を及ぼしているのか、定性的研究と定量的研究を組み合わせて実証的に明らかにすることを目的としている。そのために、国レベルにおける高等教育の国際化が、国家による「知識外交」の展開やそのインパクトに対してどのような影響を及ぼしているのかを検証するとともに、アジアの地域・サブ地域レベルでも高等教育の国際化によって「知識外交」がどのように促進（あるいは阻害）されたり、そのインパクトがどのような形で具体的な現象として立ち現れているのかを明らかにする。それらの結果を踏まえ、高等教育の国際化が進展するなかで、大学が有する知的・人的・物的な資源が「知識外交」にいかなる役割を果たしているかを解明し、国際高等教育と「知識外交」に関する理論的な枠組みを構築することを目指している。
これまでの2年間で行った研究の概要は、以下の通りである。第一に、高等教育の国際化ならびに「知識外交」に関する先行研究のレビューを行ってきた。第二に、高等教育の国際化の状況をモニタリング・評価するための指標開発の準備作業を、国連教育科学文化機関（ユネスコ）アジア太平洋教育総局（バンコク事務所）とともに行ってきた。第三に、アジア諸国の現地調査を行うための準備作業を行ってきた。
これまでの2年間で行った研究の概要は、以下の通りである。第一に、高等教育の国際化ならびに「知識外交」に関する先行研究のレビューを行ってきた。第二に、高等教育の国際化の状況をモニタリング・評価するための指標開発の準備作業を、国連教育科学文化機関（ユネスコ）アジア太平洋教育総局（バンコク事務所）とともに行ってきた。第三に、アジア諸国の現地調査を行うための準備作業を行ってきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究実績で説明した3つの研究について、以下の通りの進捗状況にある。第一に、先行研究のレビューに関しては順調に進んでおり、北米比較国際教育学会や日本評価学会などの学会でレビュー内容についても成果報告を行った。第二に、高等教育の国際化に関する指標開発も、おおむね順調に進んでいる。平成29年11月にはアジア太平洋諸国の専門家をバンコクに招聘し、ユネスコとの共催で専門家ワークショップを開き、指標開発について活発な議論を交わした。ここでの議論を踏まえて、コンセプト・ペーパーを執筆した。第三に、アジア諸国の事例研究について、現地調査を行った。とくに、カンボジアとタイについて詳細な分析を行った。
ここで示した3つの研究について、おおむね順調に進展している。平成30年度には、ここまでの研究成果を踏まえて、11月にユネスコとの共催で国際ワークショップを開くとともに、タイの教育省高等教育委員会ならびにマヒドン大学と共に国際シンポジウムを共催することを計画している。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究で取り組んでいる3つの研究に関して、これまで通り進めて行くことが基本的な今後の方針である。第一に、先行研究のレビューはさらに積み重ねていくことが不可欠である。とくに「知識外交」については教育分野での先行研究が限られているため、国際関係論、国際政治、国際文化等の諸領域における先行研究をさらにレビューすることが欠かせない。第二に、高等教育の国際化に関する指標開発も、継続して行っていく。とくに、平成30年11月に再びバンコクにおいてユネスコとの共催で専門家ワークショップの第3回目を開催する予定であり、このワークショップの場で指標リストを検討する。また、ここまでの研究成果を活かした英語論文を執筆し、海外の学術出版社から刊行される英文学術書の一章として発表する。第三に、平成30年度は現地調査の対象国を増やし、調査結果を積極的にワーキング・ペーパーとして発表する予定である。
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