| 研究課題/領域番号 |
15H02913
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
土佐 幸子 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (40720959)
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| 研究分担者 |
興治 文子 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (60409050)
小林 昭三 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 名誉教授 (10018822)
五十嵐 尤二 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 名誉教授 (50151262)
伊藤 克美 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (50242392)
岸本 功 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (60399433)
植松 晴子 (小松晴子) 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (70225572)
佐藤 実 東海大学, 清水教養教育センター, 講師 (10328099)
中村 琢 岐阜大学, 教育学部, 助教 (70377943)
安田 淳一郎 山形大学, 基盤教育院, 准教授 (00402446)
山田 吉英 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (30588570)
谷口 和成 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (90319377)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 高等教育（物理） / 教授法の実践と開発 / アクティブ・ラーニング / レッスンスタディ |
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| 研究実績の概要 |
①前年度に引き続き、岐阜大学と福井大学において研究者と代表者がビデオ会議を通しての定期的な協議と授業訪問を行い、授業改善を行った。分担者の所属する７大学（新潟大、東京学芸大、東海大、山形大、岐阜大、京都教育大、福井大）において、それぞれアクティブ・ラーニング型の授業が実践され、その成果が8月の日本物理教育学会研究大会（新潟大学にて開催）と3月の日本物理学会年次会（大阪大学にて開催）で発表された。発表では学生の物理概念理解に関して、手立ての有効性と課題が述べられた。
②国際的標準調査問題による教授法の効果検証を継続した。各大学において、FCIなどを用いて、学期始めと学期末に学生の概念理解調査を実施した。H27年度以前のデータと比較し、授業の効果検証が行われた。
③相互作用型演示実験講義（ILDs）の開発者として著名なオレゴン大学名誉教授ディビッド・ソコロフ教授を招聘し、東京と新潟でILDsについての講演会を開催した。新潟での講演会は日本物理教育学会の開催と連携し、ソコロフ教授は基調講演の他、3本同時に開催したワークショップの指導と助言を行った。学会参加者は2日間で150名を越え、講演は大好評であった。また、ワークショップは本研究と関連して、ILDs、チュートリアル、協同的グループ問題解決法の３つを研究代表者が企画したものであるが、学会の場で実践方法を学ぶという新しい試みに対し、高い評価が得られた。
④H29年3月4日に新潟大学において第3回物理のアクティブラーニングとレッスンスタディのシンポジウムを開催し、全国から31名の参加者があった。シンポジウムでは、午前にアクティブ・ラーニング型のリメディアル講義に関する発表と、高校物理におけるILDsの実践についての発表が行われた。午後には大学物理におけるILDsの模擬授業が行われ、事前検討・授業後協議を含め、活発に深い議論が交わされた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
①講義・実験・演習を一体化したワークショップ形式の授業は岐阜大学と福井大学において、この2年間実践されている。指導方法について、それぞれの授業者がその年毎に試行錯誤を繰り返しているが、概念調査でも向上が見られる。100名規模の大教室におけるスケールアップ形式の授業は、そのような講義を担当する分担者がいないので、まだ実践されていない。
②レッスンスタディは協議時間を定期的に確保することが難しく、ミーティングの回数は全体的に昨年度より減少した。代わりに、学会等で発表、あるいはインフォーマルなディスカッションを通して積極的に意見交換を行った。特に、日本物理教育学会研究大会開催時にソコロフ教授と分担者（谷口氏、植松氏）および代表者が行ったディスカッションは、手法と学生の理解の関連についてクリティカルに話し合う場となった。教員のアンケート調査はH28年度には行わなかったが、福井大学と岐阜大学の研究者はレッスンスタディの有効性を口にしている。
③日本物理教育学会の基調講演とワークショップを通して、ICTを用いたアクティブ・ラーニング型の教授法であるILDsと他2つの教授法を、全国的な場で強いインパクトをもって紹介することができた。この意義はきわめて大きい。その表れとして日本物理教育学会発行の学術誌「物理教育」に、ワークショップの主旨とそれぞれの内容が掲載される予定になっている。これは本研究が大学物理教授法改革に与えた全国的効果の一つと考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
①レッスンスタディの活発化：多忙な中、各大学と定期的なレッスンスタディの時間を確保することが容易でない。そこで、今年度は分担者がお互いの大学を訪問し、授業を参観する機会をもつようにしたい。他方、今年度、新潟大学理学部で、大学の方針によりアクティブ・ラーニング型の授業が導入されることになり、多くの教員から実践的な手法の研修の機会を求める声が挙がっている。代表者が2月に行ったアクティブ・ラーニングについての発表が好評だったことから、6月に代表者が全学の教員を対象にアクティブ・ラーニングのワークショップを開催することになった。その参加者を対象にレッスンスタディを組織することを考えている。同時に、理学部において、100名規模の物理講義をアクティブ・ラーニング型に改革する将来的な可能性を探る予定である。
②海外の大学において開催される学会やワークショップに参加することは、アクティブ・ラーニングを開発者から直に学ぶ貴重な経験となることが予想される。H29年度は米国物理教師学会（AAPT）の夏の大会（７月にシンシナチ大学にて開催）に代表者と分担者3名が参加予定である。
③H30年3月にシンポジウムを開催し、大学物理のアクティブ・ラーニングについて議論を深める予定である。
④学生の概念理解、および教員の教授法と連携に関する意識変化について調査を進め、研究成果を明らかにしていく予定である。
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