| 研究課題/領域番号 |
15H02915
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 滋賀大学 |
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研究代表者 |
藤岡 達也 滋賀大学, 教職大学院, 教授 (10311466)
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| 研究分担者 |
桜井 愛子 東洋英和女学院大学, 国際社会学部, 准教授 (00636003)
大辻 永 東洋大学, 理工学部, 教授 (20272099)
山口 克彦 福島大学, 共生システム理工学類, 教授 (30251143)
五十嵐 素子 北海学園大学, 法学部, 准教授 (70413292)
村田 守 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (80239532)
榊原 保志 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (90273060)
佐藤 健 東北大学, 災害科学国際研究所, 教授 (90290692)
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| 研究協力者 |
川真田 早苗
桑原 康一
齋藤 由美子
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 自然災害 / 防災・減災教育 / ESD・SDGｓ / 国際貢献 |
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| 研究成果の概要 |
近年，自然災害は多くの国々で問題となっており，防災・減災教育などソフト面での取組や改善も不可欠となっている。日本は国連防災世界会議が３度とも開催地となるなど，その貢献が期待されている。本研究では，阪神淡路大震災以降，東日本大震災を経て，その後の国内外の防災・減災教育に焦点を当て，日本から海外への教育貢献の在り方を明確にした。特に自然災害は，2005年以降のHFA（兵庫行動枠組）と連動した持続可能な開発のための教育（ESD)の具体的な教育内容・方法であることが実践を通して明らかになった。同時にSDGsをはじめ，地域の特殊性から，国際社会への普遍性に至るまでのグローカルな教育の必要性を示した。
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| 自由記述の分野 |
防災・減災教育
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本においての多様な自然災害への対応は今日，日本の教育界に求められる「生きる力」の育成と密接に関わっている。特に新学習指導要領では，先行き不透明な時代を見据えて「知識・技能」，「思考・判断・表現」，「学びに向かう力」の育成を重視しているが，防災・減災教育はその具体的な教育内容・方法となることを示した。つまり，これまで教科教育で求められる力の育成と教科以外の安全教育等との連動した教育活動の在り方を明確にした。さらに，防災・減災教育は国内の教育課題への解決だけでなく，ESDからSDGsのように，持続可能な国際社会の構築のための日本の教育面からの大きな貢献となることを実践事例からも示した。
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