| 研究課題/領域番号 |
15H02992
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
西村 浩一 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10180639)
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| 研究分担者 |
前野 深 東京大学, 地震研究所, 准教授 (20444078)
河島 克久 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 教授 (40377205)
西森 拓 広島大学, 理学研究科, 教授 (50237749)
上石 勲 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 雪氷防災研究部門・雪氷防災研究センター, 総括主任研究員 (60455251)
山口 悟 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 雪氷防災研究部門・雪氷防災研究センター, 主任研究員 (70425510)
小田 憲一 日本大学, 理工学部, 助教 (70632298)
藤田 耕史 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (80303593)
竹内 由香里 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所森林防災研究領域, チーム長 (90353755)
常松 佳恵 山梨県富士山科学研究所, 火山防災研究部, 研究員 (90722207)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 雪崩実験 / ハザードマップ / 多項式カオス求積法 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は前年度に引き続き人工爆破によるフルスケール雪崩実験を北海道のニセコ地域において実施するとともに、雪崩ハザードマップの作成に向けてモデルの比較検討と改良を行った。
① 7月に東京において関係者の参加のもと、これまでの実験成果を踏まえた今後の方針と、新たに加える測定項目について検討を行った。
② 厳冬期（1～2月）には雪上車を用いて、また融雪期（3月）には人工爆破によるフルスケール雪崩実験を試みた。今年度は、新たに雪崩走路上にタワーを設置し、1. 光センサーを用いた雪崩内部速度構造の把握、2. ロードセルによる雪崩衝撃力の測定を行った。また、3. カメラとビデオ撮影による雪崩の動態のほか、4. ドローンを用いた雪崩発生前後の雪面形状の計測による雪崩発生量、走路上での削剥量と堆積量を、5. 数台の小型加速度計を雪崩内部に投入することによって雪崩内部の運動状態を把握する試みも行った。さらには、6. 地震計とインフラサウンドマイクロフォンによる雪崩発生のモニタリングや赤外放射温度計による雪崩温度の非接触測定も試みた。加えて、7. ノルウェーおよびオーストリアの研究者の協力によりパルス型ドップラーレーダを用いた雪崩速度の計測も行われた。残念ながら3月の人工爆破は雪崩の発生を誘起するに至らなかったが、2日後に自然発生した雪崩の計測から、貴重なデータが得られ、現在解析が進められている。
③Titan2Dを用いたハザードマップ作成についても精緻化が進められ、これまでの雪崩実験の結果と、雪崩災害データベースから得られた、底面摩擦や内部摩擦係数、発生量などの確率分布について現実的な値を用いて試験的に計算が進められた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今冬期は、7月の検討会議の結果を踏まえて、過去3年の中で最も組織的な観測体制が構築された。国際協力に基づくドップラーレーダに加え、多数の計測機器が雪崩走路およびその周辺に設置されたが、残念ながら3月の人工爆破は、今冬の例年にない多量の積雪の影響もあって、過去2年のように雪崩を発生をさせるには至らなかった。しかし、その2日後に自然発生した雪崩については、ドローンによる雪崩発生量、走路上での削剥量と堆積量のデータが、また地震計とインフラサウンドマイクロフォンによる記録も得られた。現在、これらの解析が鋭意進められている。
また、2017年3月に栃木県の那須岳で8人の犠牲者を出した雪崩事故に対しては、本研究の成果をもとに作成された雪崩の速度変化とハザードマップが、研究代表者(西村）が副委員長を務めた栃木県教育委員会の事故検証委員会、栃木県警察および多数の報道機関に資料として提供及び活用された。
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| 今後の研究の推進方策 |
本プロジェクトの最終年度である2018年度も引き続き人工爆破によるフルスケール雪崩実験を北海道のニセコ地域において実施するとともに、モデルの比較検討と改良の結果を踏まえ、雪崩ハザードマップを作成する。
① 7月から8月にかけて東京において関係者の参加のもと、これまでの実験成果を踏まえた今後の方針と、新たに加える測定項目とその可否について検討する。
② 10月にはインスブルックで開催されるISSW2018において、これまでの成果を取りまとめて報告するとともに、論文として公表する。
③ 最終年であることも踏まえ、可能な限り現地に滞在して雪崩発生に好適な条件を逸することの無いよう最大限の努力を払う。そして 厳冬期（1～2月）には雪上車を用いて、また融雪期（3月）には人工爆破によるフルスケール雪崩実験を実施する。前年度に製作したタワーを雪崩走路上に改めて設置し、1. 光センサーを用いた雪崩内部速度構造の把握、2. ロードセルによる雪崩衝撃力の測定を実施するほか、3. カメラとビデオ撮影による雪崩の動態、4. 複数のドローンを用いた雪崩発生前後の雪面形状の計測による雪崩発生量、走路上での削剥量と堆積量の把握、また、5. 数台の小型加速度計による雪崩内部の運動状態の計測も行う予定である。さらに、6. 地震計とインフラサウンドマイクロフォンによる雪崩発生のモニタリングや赤外放射温度計による雪崩温度の非接触測定も予定している。
④上記の実験の成果に雪崩災害データベースから得られた、底面摩擦や内部摩擦係数、発生量などの確率分布について検討を行い、当該地域の雪崩ハザードマップを構築する。
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