| 研究課題/領域番号 |
15H03064
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| 研究機関 | 桐蔭横浜大学 |
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研究代表者 |
佐藤 豊 桐蔭横浜大学, スポーツ健康政策学部, 教授(移行) (50442504)
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| 研究分担者 |
吉野 聡 茨城大学, 教育学部, 助教授 (10334004)
本多 壮太郎 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (10452707)
高橋 修一 国立教育政策研究所, その他部局等, 教育課程調査官 (10736804)
清水 将 岩手大学, 教育学部, 准教授 (20547872)
日野 克博 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (40304662)
友添 秀則 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (90155581)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | アクティブ・ラーニング / 教員養成教育 / 単元構造図 / 教師ネットワーク / 体育科教育 / 教員自主研修 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，申請者らの開発した大学を拠点とした広域連携型ネットワークモデルを各地区で運用し，大学，教育行政担当者，現職教員，学生の参加によって，協働的学びを保証するネットワークシステムの汎用性を検証するとともに，アクティブ・ラーニングを具現化するための単元構造図を活用したアクション・リサーチ型の研修プログラムの校種別，経年者別のプログラム開発を進め，大学における教師養成教育及び現職教員の資質・能力の向上に向けたプログラムの効果を明らかにすることを目的とし，以下の方法により有用性の検証を試みることとした．
①広域ネットワークシステムの論理モデルの構築とその汎用性の検討 ② 諸外国の体育科教育分野で進められている大学が拠点となる教師間ネットワークについて，本モデルとの比較・分析 ③ 教師養成教育向けプログラムの校種別，領域別の開発・運用・評価 ④ 現職教員向けプログラムの開発・運用・評価
これまでの3年間を通して，広域連携型モデルの検討と有効性の検討については，スポーツ科学研究13, 12-27, 2016, 早稲田大学スポーツ科学学術院での公開をした．また，汎用性の検討については，2015年23地区，2016年26地区，2017年24地区での研究会の開催を通して研究会の評価についてのデータを蓄積し，日本体育学会での発表及び2017年3月に中間報告書をウエイブ公開及び関係機関に送付した．さらに，アメリカ，イギリス，韓国，台湾，オランダの教師間ネットワークの調査及び本研究の有効性について，有識者よりインタビュー調査を実施し，広域教師間連携が他国には見られない特徴的な試みであるとの見解が得られた．教師養成教育向け及び現職教員向けプログラムについても，2016年同中間報告書として公開するとともに，新学習指導要領に対応した新たなワークショップを開発し，実践を通してデータを蓄積している．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究３年目にあたる平成2９年度は，１. 単元構造図ワークショップを活用した教師養成カリキュラム及び現職教師用研修ツールの効果分析及び公表 ２.広域連携ネットワークシステムの論理モデルの他地域における効果・検証を計画の重点としたが，28年度に，開発した教員養成・現職教師用研修ツールマニュアル及び６大学，11都道府県，大学ＦＤ研修２事例を含む実践報告等の掲載した中間報告書（281ページ）を作成し，全国都道府県教育委員会等90箇所に，DVDデータとして参考送付するとともに，関連ホームページで成果を公開した．
単元構造図の有用性については，統計的分析により，中堅期においては特に学習過程や評価のイメージを持たせることが，熟練期においては指導内容の理解を深めさせることといった有用性が認められた．一方，教員養成段階や初任段階において，内容理解の難しさ等の課題が見られたことから，研修ツールの簡易化等についてさらに検討を進めることとした．これらの成果は、SHAPE AMERICAにおける研究成果を発表し，JOPERDへの投稿を準備中である．
なお，カリキュラム・マネジメント及び主体的・対話的で深い学びの充実が一層求められたことから，①保健体育のカリキュラム・マネジメント，②新学習指導要領単元構造図，③概念知，方法知，具体知の検討をテーマとした３つの新たなワークショップを開発し，16カ所での実践及び効果についてのデータを収集した．更に，単元構造図英語版を作成し海外の教員養成大学と連携した国際ワークショップを実施した．
広域連携ネットワークシステムの論理モデルの他地域における効果・検証については，2017年度は，24回のうち，1２回をこれまでの九州以外の他地区で実践し．研究会への評価調査を実施した．2016年度及び他地区との比較に関する分析結果については，日本体育学会で報告の予定である．
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度にあたる平成30年は，研究関係者の参画する広域連携ネットワーク，共同ワークショップ開催による成果公表を研究の重点としている．
対象は，地域別広域連携ネットワーク登録者1152名（2018年3月末現在） の大学教員，学生，各都道府県等教育委員会関係者，小学校，中学校，高等学校教諭に対して，平成31年3月に広域連携ネットワークシンポジウムでの成果公表及び報告書を配布する．公表内容については，①広域連携ネットワークの参加が指導者の資質・能力の向上に及ぼす効果についてのアンケート調査についての分析結果，②単元構造図ワークショップを活用した教師養成カリキュラム及び現職教師用研修ツールの効果についての分析結果，③開発した教師養成カリキュラムのシラバス，指導教材の公開及び開発した研修ツール及び研修マニュアルの最終報告を予定している．さらに，公表方法として，SNS 登録者（30年3月末時点1152 名）に対して，電子データを発信するとともに，大学ホームページ，研究会ホームページからインターネットによりデータを公開する．また，公開可能となった研究成果を年度内における研究会を通して，国立教育政策研究所，関連大学，教育委員会との連携した共同ワークショップを検討し成果を公表することを予定している．
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