研究課題
本研究は，大学を拠点とした広域連携型ネットワークモデルを各地区で運用し，大学，教育行政担当者，現職教員，学生の参加によって，協働的学びを保証するネットワークシステムの汎用性を検証するとともに，アクティブ・ラーニングを具現化するための単元構造図を活用したアクション・リサーチ型の研修プログラムの開発を進め，大学における教師養成教育及び現職教員の資質・能力の向上に向けたプログラムの効果を明らかにすることを目的とした．最終年度にあたる平成30年は，研究関係者の参画する広域連携ネットワーク，共同ワークショップ開催による成果公表を研究の重点とした．2018年度は，広域連携型ネットワークモデルは，北海道・東北，中国・四国での運用を含め，全国22カ所の都道府県教育委員会との連携によりワークショップを開催し，延べ1393名の参加者の参加および研究会ホームページのSNSのアクセス数は，36473件(2月)であった．学習指導要領改訂に伴う現職教師用研修ツールとして①カリキュラム・マネジメントワークショップ，②体育分野における知識構造化ワークショップ，③主体的に学習に取り組む態度，思考・判断・表現重点化ワークショップ，④新観点対応簡易単元構造図ワークショップの開発を行い，各教育委員会研修等におけるアクティブ・ラーニング型研修ツールとして，情報提供するとともに広域連携ネットワーク開催時にアンケート調査を実施した。また、⑤国際版単元構造図の開発・評価については、台湾，アメリカの教員養成研修系大学生との協働ワークショップを開催した．単元構造図に関する研究成果については、SHAPE AMERICAにおいて公開するとともに、研究紙への投稿を進めている．また、4年間の研究成果については、関連する教育委員会，大学関係者とデータ共有するとともに，2019年度に学会発表を行い、ホームページ等での公開を予定している．
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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