| 研究課題/領域番号 |
15H03083
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
佐々木 司 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (50235256)
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| 研究分担者 |
大沼 久美子 女子栄養大学, 栄養学部, 准教授 (00581216)
布山 毅 東京藝術大学, 大学院映像研究科, 教授 (10336654)
西田 淳志 公益財団法人東京都医学総合研究所, 精神行動医学研究分野, プロジェクトリーダー (20510598)
安藤 俊太郎 公益財団法人東京都医学総合研究所, 精神行動医学研究分野, 主席研究員 (20616784)
大島 紀人 東京大学, 学生相談ネットワーク本部, 講師 (70401106)
三木 とみ子 女子栄養大学, 栄養学部, 客員教授 (80327957)
東郷 史治 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (90455486)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 学校保健 / 精神保健 / リテラシー / 予防 / 思春期 / プログラム開発 / 映像教材 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、小中高の児童生徒向けの精神保健・精神疾患授業プログラムを開発し、その効果を検証することにある。この時期に授業を実施することは、精神疾患の多くが10代で急増することから極めて重要である。プログラムの開発にあたっては、有効性を確保することとともに、実際の学校での実施可能性を担保することを大きな目標とした。これは我が国を含め、学校の多くが授業時間に余裕がなく、仮に効果が高くても長大なプログラムでは実施可能性が極めて落ちるからである。このため、小学校用は45分1回、中高用は50分2回で実施できるようにした。また多くの学校に広げられるよう学外の専門家ではなく、学校教員が実施できるように教材や指導書の準備などを工夫した。同時に短時間での有効性を確保するためにアニメを中心とする質の高い映像教材の活用に留意した。効果の検証は授業前後と3か月後のアンケート調査によって行い、高校の一部では対照クラスを設けた。これまで小中高100校ほどで授業が実施され、前後比較で精神疾患の知識、援助希求の必要性への認識・意識などで十分な効果が確認され、また中高では実施3か月後も十分な効果が得られた。学校や地域、学年による効果の違いの検討も重要な課題であるが、さらにデータを集積して実施する予定である。
なおこの研究はカナダの共同研究者（Stanley Kutcher教授、Dalhousie大学精神科）との密接な連携によって進めており、H27年度の研究では相互に行き来して互いのプログラムを検討、またKutcher教授来日時にはカナダでの精神保健教育の開発と実施情況についての学校関係者向け講演会を開催した。相互の検討からは、本プログラムでは時間的制約から盛り込める内容が限られ、stigma軽減の効果検証に改善の余地があること、海外プログラムに欠ける一次予防の観点が含まれる点で優れていること等が分かり、今後の検討課題や方向性が明らかとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
授業プログラムの原型の開発と、多くの学校での実施が実現できている。効果検証もおおむね進んでおり、また対照クラスの設定も一部の学校に限られてはいるが実施できた。後者は、効果検証が学校の文化として不足しており、対照設定の必要性がほとんどの学校教員に理解・受容されない中で実施できたことは、高く評価できるものと考えている。なお授業を実施しても指示通りの効果検証を実施しない学校も実は少なくなかった。効果検証とそのための調査の厳密な方法での実施を学校教員が納得できるような教員向け教材、学校教員の関心をひける実施方法などについて今後工夫する必要がある。
また初年度の目標であったカナダの共同研究者との行き来、互いのプログラムの検討とそれに基づく今後のプログラム改善方向の明確化もほぼ予定通り行うことができた。検討の中では、プログラムに関係する教育システムや医療システム、法律の違い等が明確となり、海外のプログラムをそのまま活用することの困難さが改めて明らかとなった。なお今後の共同研究内容を具体化し、現在をそれを進めつつある。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の課題の一つは、地域や学校、また学年による効果の違いを明らかにし、それぞれにより適したプログラム開発を進めていくこと、そのためにより多くのが地域の学校での授業と効果検証の実施を進めていくことである。このためには、実施する教員が本プログラムの授業実施方法を習得しやすくするための工夫を行うこと、また効果検証の必要性と意義についての教員の理解を進めることが必要である。このための教材開発とその効果検証を進める必要がある。
また本プログラム開発の最終的な目的は、精神疾患の一次予防とともに、二次予防（早期発見・対応、実際には援助希求行動）が子供達にとって容易となるようにすることにある。このためには子供とともに教員、保護者の精神保健、精神疾患に対する理解を高めることも重要な課題である。教員の理解向上は、プログラム実施とその準備を通じて可能であるので、今後より焦点をあてるべきは保護者の理解向上である。これについても教材開発（効果検証）を進めていきたい。なおカナダの共同研究者との行き来の中で、カナダ（ノバ・スコシア州）では子どもが医療を受けたい場合には、親の反対があっても医療を受けられることが法律で保障されていることを初めて知ることが出来た。わが国では周知の通り未成年者の受診は親の意思次第となっており、その意味でも、保護者の理解向上は、二次予防の推進上極めて重要な課題であると言えよう。
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