| 研究課題/領域番号 |
15H03085
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| 研究機関 | 岐阜大学 |
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研究代表者 |
三好 美浩 岐阜大学, 医学部, 准教授 (00452508)
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| 研究分担者 |
勝野 眞吾 岐阜薬科大学, 薬学部, 名誉教授 (70098523)
西岡 伸紀 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (90198432)
若杉 里実 愛知医科大学, 看護学部, 准教授 (00315920)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 社会疫学 / 喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育 / モニタリング調査 / 青少年問題 / ライフスタイル / 危険ドラッグ / 経験率 / 標本調査 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、ライフスタイルと薬物乱用との関連性の観点から、18歳から22歳の青少年における健康なライフスタイルのあり方を評価することを目的としている。この目的を達成するために、平成27年度から平成30年度までの4年計画で、青少年の健康なライフスタイルに関するモニタリング調査研究に取り組んでいる。調査対象は、18歳から22歳の関東地域に住む日本人男女とし、統計的無作為抽出法に基づいた個人抽出による標本調査を2回実施する。その調査データに基づき青少年の健康なライフスタイルのあり方を評価する計画である。
平成27年度の研究実績として、文献を追加収集し、質問項目の検討を重ね、100問強の質問から構成される質問紙を完成させた。その質問紙を用いた第1回調査では、関東地域（東京都、千葉県、神奈川県、埼玉県、群馬県、茨城県、栃木県）の18歳から22歳を対象に、住民基本台帳に基づいて、層化2段無作為抽出法を適用した1,800人の計画標本を抽出した。その計画標本のうち、質問紙を訪問配付とポスティングの方法による配付を合わせて1,145人に配付した。計画標本のうち655人については、配付が不能であった。回収方法は、回収率を上げるため、計画段階で訪問回収及び郵送回収という2種類の方法を準備した。回収は完了していないが、現時点で回収率50%以上を確保している。研究テーマ及び対象年齢の問題から、回収率の低下が懸念されたが、結果的には回収率50%を確保できそうであり、計画通りかそれ以上の調査データを得られそうである。また、第1回調査と同時並行で、新しい質問紙を作成するために収集した文献と、過去の調査データに基づいて新しい視点から分析した内容について成果をまとめ、3件の学会発表を行った。それに加えて、投稿中であった論文1件が採択された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
現在までの進捗状況は下記の通りである。
１．青少年におけるライフスタイルと薬物乱用との関連性についての文献を追加収集し、質問紙を作成することになっていたが、計画通り質問紙を完成させた。
２．平成27年度内に第1回調査の実査を完了する計画となっていたが、調査状況及び予算の都合から、平成28年4月までに第1回調査を完了する計画に変更となった。そのため、調査の実査を、前半の業務（質問紙・依頼文の印刷製本、調査対象者の抽出作業、質問紙の配付）と後半の業務（質問紙の回収及びデータ入力）の二つに分け、平成27年度は前半の業務について業者に委託した。研究班は、調査の進捗状況を逐次確認しており、必要に応じて委託業者に指示を出している。
３．青少年のライフスタイルと薬物乱用との関連性について文献収集した成果をまとめ、学会で発表することについては、3件の学会発表を行った。それらは、平成27年度の質問紙作成において検討した内容について、研究班が過去に収集した調査データに基づいて分析し、その成果を整理した。それらに加えて査読中であった論文1件が採択され、平成27年度に学会発表した1件について学会論文雑誌への投稿を推薦され、現在投稿中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策は、以下の内容を遂行することとする。
１．平成28年度は、第1回調査の回収及びデータ入力を実施する（4月から5月）。その後、入力データのデータクリーニング（入力ミス等の修正）を行い、調査データを確定する（5月から7月）。第1回調査の回収作業及びデータ入力については業者に委託する。第1回調査において回収した質問紙と入力データを受け取った後、研究班は入力データのデータクリーニングを行い、研究班で共有するための調査データ（有効回答標本）を確定する。
２．確定した調査データに基づいて、関係機関に向けた情報発信のため1次報告書を作成する（8月ごろ公表予定）。
３．研究班全員に確定した調査データを配付し、分析に入る。必要に応じて、研究班が集まり進捗状況を共有する。研究班全員で調査概要、調査の精度、単純集計についての研究成果をまとめ、学会誌等で発表する（9月以降）。
４．平成29年度に予定されている第2回調査に向けて、第1回調査からの研究成果と今後の課題を整理する。第2回調査は、第1回調査と可能な限り条件を同じにするように計画を立て、遂行する予定である。
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