研究課題
本研究は、小・中学校教員の英語指導を対面とICTを併用した研修で支援し、その効果の検証を目的とするものである。初年度は、現職教員が必要としている研修内容を調査し、2年目・3年目は、発音ソフトの開発に取り組んだ他、発音ソフトと連動した動画授業の開発も行った。4年目の本年度(平成30年度)は、研修のプラットフォームとなるタブレット50台を整備し、本格的なデータ収集に取り組んだ。上半期には、(1)早稲田大学教職生を対象とした音声学授業において、発音ソフトの試行調査を行い、(2)8月には小・中・高の現職教員を対象とした教員免許更新講習を2日間実施した。更新講習での紙面調査の結果を踏まえて講習内容を調整の上、(3)下半期に杉並区における現職教員研修を実施した。4月・5月には、杉並区教育委員会と、早稲田大学教育・総合科学学術院間の連携・協働に関する協定書、 同教育インターンシップに関する覚書を交わした。6月・7月には、開発した発音ソフトの早大教職生に対する実験授業と、データ収集を行った(なお、分析結果については、令和元年9月に国際学会にて口頭発表を行うことが決まっている)。8月には、教員免許講習において、①発音理論と発音演習の講習(6時間)と②発話・スピーチ指導スキル講習(6時間)を実施して、その効果を発音ソフトでの検定および紙面調査で検証して、研修内容の調整を行った。さらに、5月から5回にわたって杉並区での外国語教育担当者研修に参加して発音能力および発話能力向上のためのミニ講習を行った他、9月から翌1月に25名を対象とした試行のタブレット研修を行った。その結果については、現在分析中である。なお、本研究課題は、5年間の助成を受ける予定であったが、前年度申請の結果、新規課題が採択されたため、杉並区に限定しない形での教員研修をテーマとした課題に引き継がれることになる。
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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英語音声学:学術論文集
巻: 23 ページ: 印刷中
INTED2018 Proceedings (12th International Technology, Education and Development Conference)
巻: 1 ページ: 2496 - 2502