| 研究課題/領域番号 |
15H03408
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 椙山女学園大学 (2017-2018)
名古屋大学 (2015-2016) |
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研究代表者 |
黒田 由彦 椙山女学園大学, 文化情報学部, 教授 (30170137)
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| 研究分担者 |
黒田 達朗 椙山女学園大学, 現代マネジメント学部, 教授 (00183319)
室井 研二 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (20310013)
高橋 誠 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (30222087)
田中 重好 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 教授 (50155131)
山岡 耕春 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (70183118)
丹辺 宣彦 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (90212125)
松木 孝文 大同大学, 教養部, 准教授 (90589269)
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| 研究協力者 |
木田 勇輔
辻 岳士
王 昊凡
若山 幸大
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 大規模災害 / 〈減災-復興〉総合システム / レジリエンス / 脆弱性 / 臨床社会学 |
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| 研究成果の概要 |
南海トラフ巨大地震の被害想定地域において、アンケート調査およびインタビュー調査を行い、個々の住民レベルとコミュニティ・レベルでの防災意識や取り組みがどのような状況にあるかを把握した。さらに、防災ワークショップを行い、意識啓発を行った。研究の結果として、客観的に高リスクな地域においてすら、従来型の意識啓発型防災・減災対策では効果が期待で「固い無関心層」が存在することが明らかとなった。そのような「固い無関心層」に対しては、集合的記憶に訴えかける取り組み、あるいは子供を通じたアプローチが一定の有効性をもっていることが判明した。
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| 自由記述の分野 |
社会学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
30年以内に生起する確率が80%と予測されている南海トラフ巨大地震に備えて、高リスク地域に居住する住民の防災意識の向上とコミュニティ・レベルでの減災の取り組みを充実させることは、喫緊の課題である。本研究では、「固い無関心層」に対して、集合的記憶を喚起する取り組み、および子どもを通じたアプローチが有効であることを明らかにしたことは、学術的および社会的に意義がある。
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