| 研究課題/領域番号 |
15H03489
|
|---|
| 研究機関 | 共栄大学 |
|---|
研究代表者 |
藤田 英典 共栄大学, 教育学部, 教授 (30109235)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 教職の専門性 / 教師の資質・力量 / 同僚性・協働性 / 使命感・誇り・自信 / 教師のパフォーマンス / 学校教育の質 / 学校経営 / 教育政策 |
|---|
| 研究実績の概要 |
主に次の二つの作業を行った。(1)小中教員調査のデータを分析し、その成果を四学会大会で発表した。(2)第2回教員調査と一般人調査を18年3月に実施した。以下(1)の四学会大会での発表内容のハイライト部分のみ紹介する。
①日本教育心理学会：負担感に関する設問の因子分析結果により抽出された3因子－校務負担感、教育負担感、個別対応負担感－を被説明変数とする重回帰分析の結果、「モンスターペアレント認知」の効果が3因子すべてに有意であること、部活対応より学級担任の効果が有意であることが確認された。
②日本教育学会：OECDの教員調査TALIS2013では〈日本の教師は自己効力感（12項目）が著しく低い（34ポイント～68ポイント）〉ことが注目されたが、その低さの重要な原因は同設問の回答選択肢（4件法で3選択肢はポジティブな内容）にあるとの仮説の下にTALIS元版と同変更版の選択肢を用意し調査対象者を二群に分けて回答してもらったところ、元版の結果はTALISの結果とほぼ同じか十数ポイント高い程度であったが、変更版では大半の項目でTALISとの差が10ポイント～20ポイント程度に縮小したものの、「批判的思考を促す」と「自信を持たせる」での差は依然大きくそれぞれ43ポイント、30ポイントだった。
③日本教育社会学会：本科研代表者実施の1995年調査と比べて今回調査では〈同僚関係の希薄化〉〈学校役割を狭く捉える傾向〉等が確認された。他方、管理統制について全体の6割が強化されたと感じており、領域別では学力向上対策と保護者対応が特に高かった。
④日本教師教育学会：自己効力感3領域の規定要因について重回帰分析を行った結果、学級経営では授業準備、個別対応業務注力、分散型協働の効果が、教科指導では指導上の信念、授業注力、研鑽工夫が、主体的学習では授業準備、授業注力、研鑽工夫の効果が相対的に大きく有意であった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
【平成29年度の研究計画と進捗状況】4年継続3年目の2017年度は主に次の三つの調査・研究作業を行う。(1)教育実践環境に関する小中教員対象のWebアンケート調査、(2)学校・教職員・教育委員会の視察・ヒアリング調査、(3)研究成果の公表。その進捗状況は以下の通り。メンバー全員参加しての研究会（11回、各回6時間）を開催し、主に次の二つの調査・研究作業を行った。
(1)2年目末（17年2月）に実施した小中教員対象Webアンケート調査（教員調査）のデータを分析し、その成果を次の四つの学会大会で発表した。①日本教育心理学会「公立学校教師における負担感の構造の検討ー教師の生活・意識・誇り・専門性と教育改善の可能性に関する調査よりー」、②日本教育学会「教師の生活・意識・誇り・専門性と教育改善の可能性に関する調査研究－教師の教育実践・自己効力感の構造と初任期・中堅・ベテランの違いを中心に－」、③日本教育社会学会「教師の生活・意識・誇り・専門性と教育改善の可能性に関する調査研究―教師文化（教職観・子ども観・同僚性・協働性）及び自信・仕事満足の構造と変化―」、④日本教師教育学会「教師の生活・意識・誇り・専門性と教育改善の可能性に関する 調査研究－教師の指導環境・負担感・仕事満足の構造と若手・中堅・ベテランの違いを中心に－」。
(2)上記(1)のデータ分析の結果と大会発表での質疑応答や教育政策・教員政策の動向等を検討し、第2回教員調査（小中教員はパネル調査、高校教員を新規に追加）と新たに一般人を対象とする調査（一般人調査）を3年目末（18年3月）に実施した。
【「(2)おおむね順調に進展している」とした理由】上記研究計画の(2)視察・ヒアリング調査が不十分だった点を除いて、(1)Webアンケート調査の実施と(3)研究成果の公表とも計画通り進めることができ、高い評価と関心を得ることができた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
4年継続の4年目（最終年度）に当たる平成30年度は、上記【現在までの進捗状況】欄に記載した【本研究の枠組と分析課題】に基づき、具体的には主に次の三つの作業を行う。①独自のWebアンケート調査（第3回）の実施、②学会発表とシンポジウム開催、③調査・研究成果の公表。
①Webアンケート調査（第3回）の実施：前年度までの調査研究の結果と学校教育の成功には保護者を含む世間の信頼・信任が不可欠であることを踏まえ、学校教育の正統性と教師・教職への信頼・期待などについて、一般の社会人を対象とする2回目の補充調査を行う。
②学会発表とシンポジウム開催：日本教育学会・日本教師教育学会・日本教育社会学会・日本教育心理学会の各大会で研究発表を行い、併せて、公開シンポジウムを開催する。
③調査・研究成果の公表：上記①の「Webアンケート調査」の結果を調査結果報告書として印刷し、併せてWeb上に公開する。また、本科研費に基づく4年にわたる研究の成果を学術研究書として刊行する。
|
