| 研究課題/領域番号 |
15H04038
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| 研究機関 | 山口大学 |
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研究代表者 |
鈴木 素之 山口大学, 理工学研究科, 准教授 (00304494)
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| 研究分担者 |
土田 孝 広島大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (10344318)
楮原 京子 山口大学, 教育学部, 講師 (10510232)
進士 正人 山口大学, 理工学研究科, 教授 (40335766)
金折 裕司 山口大学, 理工学研究科, 教授 (60194883)
後藤 聡 山梨大学, 総合研究部, 准教授 (80303395)
森下 徹 山口大学, 教育学部, 教授 (90263748)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 土石流 / 花崗岩 / まさ土 / 年代測定 / リスク評価 / リスクマップ / 古文書 |
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| 研究実績の概要 |
広島市安佐南区、同安佐北区、長野県南木曽町、山口県防府市における土石流災害発生箇所において現地調査を実施した。各現場はいずれも花崗岩・まさ土の分布地域にあり、過去に土石流が繰り返し発生していた場所である。防府市を除く土石流発生渓流においては、中・下流域において渓床側岸の露頭で土石流の堆積状況の観察を行い、新旧土石流堆積物の層序・厚さ・粒度等を調べ、年代測定用の地中炭化物を採取した。また、防府市の土石流発生渓流においては、土石流堆積物が細粒分主体となる佐波川沿いの下流域扇状地で定方位不撹乱地層試料採取装置（ジオスライサー）を用いた地層評価と年代測定用の炭化物のサンプリングを実施した。土石流堆積物等から採取・抽出した炭化物に対して14Ｃ年代測定を行うとともに、炭化物の存在状態を明らかにするために周辺土の粒度組成等を調査した。また、古文書や市町村史の被災記録を検索・収集し防災学の観点から分析整理した災害年表をもとに、年代測定結果から得られた土砂災害イベントの確度を検証した。その他、無人航空機（UAV）マルチコプターにより現場上空から空中写真撮影を行い、土砂の流出・堆積状況を概略把握した。現時点で得られた結果をまとめると、マサ化した花崗岩が分布する防府市の4地区と広島市の2地区では，土石流の発生頻度は一つの渓流でみた場合，数百年に１回程度と推察される。南木曽町については取得データ数がまだ少ないので、今後の追加調査が必要であると考えている。全体的には、防府市の災害年表はほぼ完成し、防府市を除く地域の災害年表は作成半ばといった状況である。各地区の土石流堆積物の分布状況を把握したので、年代測定のデータが追加できれば，各地区の災害履歴が解明できるものと考えている。今後もデータの収集と過去の記録の対比を続けていく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成27年度の研究実施計画では、（１）現地調査による土石流堆積物の層序と状態の解明、土石流発生に関する地形・地質条件の検討、（２）土石流堆積物層からの炭化物採取と放射性炭素による年代測定、（３）歴史資料調査による被災情報の集約と経済・社会学的検討を掲げた。
（１）に関しては、広島県安佐南区、安佐北区、長野県南木曽町、山口県防府市の４地域の土石流発生箇所で現地調査を実施し、土石流堆積物の組成と構造、土石流発生に関わる地形・地質条件を検討した。
（２）に関しては、各地区において土石流堆積物等から採取した炭化物に対して放射性炭素年代測定を実施した。
（３）に関しては、各地区における災害記録を検索し、得られた災害イベントを時系列で整理し、上記（２）で得られた年代測定結果と照合し、災害発生イベントの年代を同定した。
以上のことから、平成27年度の実施項目を概ね遂行し、結果を取得したことから、本研究課題は概ね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
広島市安佐南区、安佐北区、長野県南木曽町等での土石流履歴調査（14Ｃ年代測定）を継続して実施し、テータを積み上げる。年代測定結果は歴史資料における災害記録と照合する。地域別に、現在から1000年間ほど遡った『土石流発生年表』を作成する。これにより、対象地域の土砂災害の発生間隔が正確に把握できる。また、下流域まで到達した大規模土石流のデータを取得するために、河川氾濫による洪水の影響を受けた扇状地でのジオスライサー調査と年代測定を行い、災害年表に洪水等の履歴も反映させる。この他、地元の自治会や自主防災会の協力を得て、自然災害の伝承や記録の発掘に努める。この他に、前年度までに得られた成果をもとに、古代以降の開発史を整理し、あわせて社会的変化に応じた平地部および周辺山地の自然環境・土地利用の変化を、古地図や空中写真、柱状試料の分析に基づき、総合的に解明する。これらの知見を得ることにより、地域社会がもつ社会的変化に伴う災害発生ポテンシャルの増減を評価する。さらに、年代測定結果と周辺の土の風化指標の相関を検討し、14Ｃ年代測定を代替する簡便な年代推定法を検討する。また、当該地域の主たる地質である風化花崗岩帯の風化度と崩壊発生源の関係について検討する。災害リスクマップの基礎となるデータの取得・解析に全力をあげる。
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