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電力・ガス・水道の総消費量データを基にしたエネルギー消費用途分離手法を提案し、集合住宅・戸建住宅において精度検証を行い、その妥当性を確認した。さらに、調査対象とした集合住宅にて、世帯構成ごとのエネルギー消費構造を分析し、世帯人数が少ないほど一人当たりのエネルギー消費量が大きくなるとともに、世帯ごとのばらつきも大きくなることを示した。また、数十世帯を対象に、前年度の各世帯の用途別エネルギー消費実態を提示するとともに冬期の省エネ提案を行い、居住者の省エネ行動実施状況や省エネ意識とエネルギー消費量との関係について検討を行った。
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