研究課題
先行研究に基づき修正した育成プログラムを4つのがん診療連携拠点病院で試行し、試行後、対象者1（プログラムの学修者）、対象者2（直接指導者）、対象者3（教育担当管理者）にインタビューを行った。また、対象者1がプログラム実施の前後で記録した実践力チェックリストを収集した。対象者1：計9名から協力が得られた。対象者1が選択したサブプログラム（SP）は、SP１のみ：１名、SP２のみ：５名、SP３のみ：１名、SP２とSP３：２名であり、SP４とSP５を選択した者はいなかった。「プログラム受講の結果、獲得したいと思ったものが獲得できたか」は、10名が「獲得できた」であった。また、「プログラム受講により、外来看護師は、患者の主体性を育み、それを活かして患者の問題解決を支援できるようになると思うか」は、全員が「獲得できると思う」であった。実践力チェックリストにおける点数の変化は、対象者1が実施したのべ11のSPのうち10のSP（90.9%）で増加が見られ、プログラム全体では、全員の合計点数が増加した。対象者2・対象者3：計14名から協力が得られた。「患者の主体性を育み、それを活かして患者の問題解決を支援できる外来看護師を育成するという点からみて、このプログラムは適切か」は「必要な内容が網羅されており適切」等であった。施設での運用可能性は、「病院のラダーと兼ね合わせれば可能」「シャドーイングは人員確保が難しい」「指導者の育成や確保が必要」「学修者の看護経験をふまえて行える方法がよい」等であった。以上の結果、改善が必要な点はあるものの、このプログラムは、外来通院がん患者の主体性を育み活かす看護実践のための能力を育成する上で有用と考えられた。しかし、施設内で活用されるためには、教育の質は維持しつつ最小の負担で実施できるようにプログラムを簡素化する必要があることが明らかになった。
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
