研究課題
本研究は平成7-8年から現在まで把握している全国５市町において無作為抽出された地域在住女性に対して、20年後の長期縦断研究により骨粗鬆症・脳血管性疾患等生活習慣病の生活因子・身体因子・栄養因子などを測定し、その結果から生活習慣病に影響する生活要因・栄養要因・身体要因を検討し、それから導きだされた評価指標に基づき、公衆衛生看護モデル構築を試みることを目的とした。27年度は沖縄県M市、香川県S市の2市町の地域在住女性790人（死亡、転居、入所、長期入院者は除外）、28・29年度は、新潟県J市、福島県N町、北海道M町の地域在住女性1249人（除外者前年度同様）を対象に調査を行った。調査内容は、動脈硬化指標、血圧、骨密度測定と椎体骨折の把握、身体計測・運動能力、体格・筋力の測定、歩行とバランス能力の測定、生活関連因子：生活状況、QOL、労働と運動歴、生活習慣病の既往歴と家族歴、栄養摂取状況などである。その結果、受診率は68.0%であった。平均年齢は65.3±12.6歳で、最高99歳であった。骨密度は5地域間で差がなく、骨密度は5地域とも全国平均をやや上回っていた。骨粗鬆症判定者割合は全体で19.1%、20年間の骨密度変化は、腰椎で最大の低下は初回調査時40歳台で起こっていた。生活因子では、生活活動強度は、S市、M市、J市、M町で低い者の割合が増加した。カルシウム摂取量は年齢別でみると40歳台で最も少なく、70歳台で最も多かった。20年間で、5地域ともやせが増え、肥満が減少した。喫煙率は、S市、M市で20年次で低下していた。しかし、他の3市町では0.8％増加していた。これらの20年の追跡結果から、生活習慣病予防評価指標を抽出し看護モデルを立案した。
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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