| 研究課題/領域番号 |
15H05123
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
古澤 拓郎 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (50422457)
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| 研究分担者 |
石田 貴文 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (20184533)
塚原 高広 東京女子医科大学, 医学部, 講師 (90328378)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 気候変動 / 海面上昇 / 移住 / 人類生態 / 健康診断 |
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| 研究実績の概要 |
ソロモン諸島を対象に海面上昇やそれに伴う移住計画の実態を学際融合的に明らかにし、気候変動に島嶼社会が適応していくあり方を明らかにすることを目的とする。前年度まではチョイスル州、テモツ州、ウェスタン州における政策、社会・文化、生態環境に関する調査を推し進めた。本年度は、現地保健省による医学・健康調査に関する許可が発行されたことから、健康調査を中心に実施することとなった。具体的な成果は以下である。
（１）政策に関する調査としては、ソロモン諸島国保健省および移住計画のあるチョイスル州タロ島当局者や病院当局者とともに実地を訪問しつつ、海面上昇や広く気候変動が健康に及ぼしている影響について聞き取りを行った。
（２）健康に関する調査としては、チョイスル州のタロ島をケースとし、同州ササムンガ村をコントロールとした健康診断を行った。タロ島は人口過密化や海面上昇の直接的な影響がみられ、移住計画が立案された村である。一方ササムンガ村はタロ島と社会文化が共通するチョイスル州の村であるが、本島に所在し、海面上昇の影響が限られているとみなされる。、調査項目は身長体重に基づく栄養状態、血圧計測定、C反応性タンパク濃度に基づく炎症マーカーの計測、糖化ヘモグロビン（HbA1C）による糖尿病の診断、唾液アミラーゼに基づくストレス計測、質問票に基づく問診であった。合計287名の調査参加者を得た。
（３）文化・社会および生業・経済に関する調査としては、上述の健康調査に合わせ、国際人道支援に関わる質問票であるHESPERを元に、地元住民に聞き取りを行った。いずれの村においても、海面上昇が問題として認識されていることを確認した。
またこれまでの健康調査の結果に基づいて、ソロモン諸島における公衆衛生における肥満などの慢性疾患・非感染性疾患の重要性を指摘した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
前年度までは、現地カウンターパートの都合により健康診断調査が遅れていたが、その代わりに生態環境や社会文化に関する調査を進めていた。本年度に一度に二カ所の健康診断調査を行うことができたために、全体としておおむね順調に進展していると評価することができる。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度についてはすでに7月にテモツ州リーフ環礁で健康診断調査を行うことで、現地カウンターパートと合意している。これの実施により、さきに収集していたデータと合わせ、環境、健康、社会・文化、政策の統合的な分析が可能になり、その分析結果を早期にとりまとめて、研究発表することを目指す。
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