| 研究課題/領域番号 |
15H05397
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
藤原 翔 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60609676)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 社会学 / 教育社会学 / 社会階層論 / 教育機会の不平等 / パネルデータ / パネル調査 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、2015年10月から2016年1月にかけて行った「学校生活と将来に関する親子
継続調査」（JLPS-J）について、データのクリーニングとコーディングを行い。分析可能なデータセットを構築した。特に分類については従来のSSM調査で用いられている職業翔分類だけではなく、日本標準職業分類に基づく、国勢調査の職業分類を使用した。またこの回収データの結果をもとに、ディスカッション・ペーパーとして2016年4月に発行した、そこでは、（1）調査の目的と背景を説明した上で、（2）調査の設計を示した。そして、（3）回収率を示し、回収に影響を与える要因を検討した上で、（4）有効回収サンプルの属性について、2011 年に内閣府が行った中学3年生と保護者を対象とした調査との比較から検討し、データの質について議論した。また教育期待の社会経済的格差についての分析を行った。この調査の状況や基礎的な分析の結果については、教育社会学会で報告した。また、日本社会学会では、条件付きロジットモデルを用いて、各進路へのイメージが教育選択とどのように関連しているのかを明らかにし、教育選択の社会経済的格差生成メカニズムについて議論した。その結果、高校生の調査を用いたデータとほぼ同様の結果が得られることが明らかになった。また、希望する高校について性差や、悩みについての基礎的な分析およびそれが期待する進路とどのように関連しているのかについての分析を行った。また国際社会学会社会階層部会での社会移動に関する報告および資料収集から、平成29年度の調査の分析枠組みを明確化することが可能となった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
クリーニングやコーディングを集中的に行うことによって、データを当初より早く完成させ、調査データの質に関するディスカッション・ペーパーを発行することが可能となった。また、中心的な研究課題である教育選択の社会経済的格差生成についての分析を行い、高校生に対する調査とほぼ同様の結果を得ることができた。これら成果については、教育社会学会および日本社会学会という2つの学会について報告を行い、追跡調査や研究成果報告のための示唆を得た。さらに国際社会学会社会階層部会への参加・報告から分析枠組みについての示唆を得た。
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| 今後の研究の推進方策 |
2017年度については、2015年度の追跡調査を行い、パネルデータを構築するが、その調査票の作成及び研究枠組みを再考するために、さらなるデータの分析を進めるとともに、国際学会での報告や資料収集を行う。サンプルサイズが当初より多くなっているが、パネル調査にはデータの脱落があるため、それに対する補正の方法についても予め検討を行う（たとえば傾向スコア分析による補正など）。
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