| 研究課題/領域番号 |
15H05718
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| 研究機関 | 国立研究開発法人海洋研究開発機構 |
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研究代表者 |
小平 秀一 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門, 部門長 (80250421)
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| 研究分担者 |
馬場 俊孝 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(理工学域), 教授 (90359191)
近貞 直孝 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 地震津波火山ネットワークセンター, 主任研究員 (90318197)
三浦 誠一 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門, 調査役 (00371724)
中村 恭之 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地震津波海域観測研究開発センター, グループリーダー代理 (60345056)
藤江 剛 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(地震発生帯研究センター), グループリーダー (50371729)
尾鼻 浩一郎 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(地震発生帯研究センター), センター長代理 (10359200)
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| 研究期間 (年度) |
2015-05-29 – 2020-03-31
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| キーワード | アウターライズ地震 / 日本海溝 / 津波 / 断層 |
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| 研究実績の概要 |
地下構造探査：宮城沖から茨城沖にかけての日本海溝域で、アウターライズ潜在断層マッピングのための稠密反射法探査(KM18-06)を実施した。10本の測線でデータを取得し、本研究に必要な反射法探査データの取得を完了した。福島沖アウターライズ域では、40台の海底地震計を用いた速度構造探査も実施した。これまでに取得したデータの解析から、日本海溝アウターライズでの断層分布、断層傾斜等の断層マッピングの為の基本情報を取得した
地震観測：前年度に宮城県沖のアウターライズ海域に設置した海底地震計10台を7月に回収した。2017年9月から宮城沖で実施した観測も含め、複数のM6クラスの正断層型地震とその余震活動が観測され、アウターライズの複数の正断層が連動して活動している様子が捉えられた。また、2011年以降に日本海溝アウターライズで行われた海底地震計観測で得られたデータを統合解析し、海洋性マントル内の速度構造不均質が大規模なプレート内正断層の分布と対応する可能性を示した。
断層マッピング：上記、構造探査、地震観測の結果、および海底地形データを用いて、アウターライズ地震の潜在震源断層のマッピングを進め、津波解析に用いる作業用断層マップを作成した。
津波解析：作業用震源断層マップを基に対象海域におけるアウターライズ地震の断層モデルを構築した。構築した断層モデルの数は９本である。それらの断層モデルを用いて津波を計算するとともに、断層パラメタや津波計算手法の最大津波高に対する感度解析を行った。その結果、異なる断層スケーリング則を利用した場合や、Kajiura (1963)のフィルタの有無で、最大津波高が大きく変化すること、また，津波の分散性の有無は沖合での津波波形に影響を与えることを明らかにした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
地下構造探査：計画していた茨城沖から三陸沖南部までのデータ取得を予定通り終了した。現在までのデータ解析の結果、地震波速度構造の変化からアウターライズ断層は海溝軸から150km程度の領域から発達していること、基盤の落差からアウターライズ断層の傾斜は海底地形で確認される傾斜より急角度であること、断層の走行は主として海溝と並行だが福島から宮城沖にかけては海溝と斜行する断層も発達していること、など断層マッピングに向けて構造の基本的な特徴を得ることができた。
海底地震観測：計画していた地震観測を終了し、2018年度に回収した地震計のデータ解析を進めている。これまでの解析結果から、海底地形に見られるホルスト・グラーベンを形成する正断層だけでなく、地形的に不明瞭な場所でもプレート内正断層の存在を示唆するような地震活動が捉えられていること、地下構造探査結果から確認された基盤の落差のある領域で地殻からマントルに至る地震活動確認され、その傾斜が60度を超える急傾斜であること、など断層マッピングに向けて断層の分布、傾斜を規定する情報を得ることができた。
断層マッピング：上記観測結果、及び詳細な海底地形データより津波解析に用いる作業用断層マップの作成まで進捗した。
津波計算：計画通り、作成した作業用震源断層マップを基にアウターライズ地震の断層モデルを構築し、断層パラメタや津波計算手法の最大津波高に対する感度解析まで進捗している。
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| 今後の研究の推進方策 |
計画最終年度として以下を実施する。
構造探査：取得したデータの解析を進め、基盤の落差、モホ面の連続性を考慮した断層解釈を進めるとともに、その結果をまとめた論文準備を行う。
地震観測：取得したデータ解析を進め、震源分布を求めるとともに、地下構造断面上に震源をプロットし、断層の分布、傾斜の評価を進める。
断層マッピング：地下構造、地震活動、海底地形データを基に断層の認定を進める。その後、近傍の断層等に接続を考慮し、最終的な断層マップを作成する。
津波計算：最終的な断層マップを作成するとともに、それらを用いた感度解析、津波評価、データベース作成を行い、それら成果を論文やデータベースとして公表を進める。また、地震調査推進本部等の委員会で報告する。
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