|
今年度は「不活動由来の痛みの発生予防としての不活動部位以外の運動効果の検証」を主目的として掲げ，ラット足関節不活動モデルに対して上肢運動を負荷し，不活動肢に発生する痛みに対する効果を行動学的解析により評価した．実験動物にはWistar系雄性ラット15匹を用い，無処置の対照群（n=5），両側足関節を最大底屈位で4週間ギプス固定する不活動群（n=5），両側足関節のギプス固定期間中に上肢運動を負荷する運動群（n=5）に振り分けた．ラットに対する上肢運動は，自作した小動物用拘束器でラット体幹部を固定し，ギプス固定した両側下肢を浮かせた状態でラット用回転ケージ（夏目製作所製）に両側上肢をのせ，自発運動を促すことで実施した．運動時間は1日1時間，頻度は週5 回とし，延べ4週間実施した．実験期間中は週に1度，電子式Von Frey痛覚測定装置（IITC社製）を用いて両側足底部の痛覚閾値の評価を行った．その結果，不活動群ではギプス固定を開始した1週後より痛覚閾値の低下が認められ，これはギプス固定期間に準拠して顕著となった．一方，運動群ではギプス固定を開始した 2週後より痛覚閾値の低下が認められたものの，3週後以降は不活動群に比べ痛覚閾値の低下が有意に軽減していた．これらの結果から，下肢の骨折などによってギプス固定や創外固定が施されている時期でも，上肢運動を行うことによって，不活動由来の痛みの発生を予防できる可能性が示唆された．そして，このメカニズムには不活動部位以外の運動によっても運動誘発性疼痛抑制効果（Exercise-induced hypoalgesia：EIH）が生じることが影響していると推察され，不活動由来の痛みに対するリハビリテーションの治療戦略に活用できることが明らかとなった．
|
