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実証分析対象として、大阪府和泉市における平成23～平成28年度の医療サービス履歴データ（国民健康保険のレセプトデータ、および、特定健康審査結果）と、当該期間の運動指導プログラムの実施結果を利用した。特定健診データから自己組織化マップにより健康状態類型を抽出し、これとレセプトデータから、類型毎の主要病名、医療費を求めて疾病リスク等を明らかした。さらに、６年間の健康状態変化を検討した結果から、メタボリックシンドロームに相当する個人類型は、医療費、受療率ともに他類型に比べ多いこと、運動指導プログラムは健康状態の改善に寄与することが示唆された。また、最尤法による自己組織化マップの拡張を検討した。
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