| 研究課題/領域番号 |
15K00478
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
田中 健次 茨城大学, 教育学部, 教授 (10274565)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | デジタルコンテンツ / 日本伝統音楽 / 音楽科教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は先行研究（挑戦的萌芽研究平成25,26年度「課題番号255401148：日本伝統音楽学習のためのデジタルコンテンツ開発」）で得た知見と方法論を用いて、伝統音楽学習のためのデジタル教材開発を拡大・進化させ、音楽科教育に寄与しようとするものである。
周知のように音楽科教育において伝統音楽学習が義務付けられ、その実施については教育現場では「箏」を中心とした実技演習が定着しつつある。しかし音楽教師の伝統音楽全般に対する理解という点ではいまだ充分であるとはいえず、その理解に意欲をもっても教師が参考にする図書類そのものが専門的な内容で難解であること、加えて図書は二次元情報であるため、伝統音楽に用いられる具体的な演奏や楽器の詳細な情報、さらにはそれら伝統音楽が成立するまでの歴史的・社会的・文化的な周辺情報についての理解に限界があるのも事実である。本研究はこのような音楽科教育における伝統音楽理解を促進するため、「伝統音楽の全体理解」と伝統音楽を構成する各分野、すなわち「雅楽」「声明」「琵琶楽」「尺八楽」「歌舞伎」「浄瑠璃」をわかりやすく理解するための三次元情報を加えたデジタルコンテンツの開発とその教材化を目指すものである。その開発に当たっては、萌芽研究で得たコンテンツ作成の手順と教材化の方法を応用しながら、やはり萌芽研究のアンケート調査でえた「音楽教師が必要とするコンテンツ内容」、すなわち「音楽史」「音楽特性」「使用楽器」「奏法解説」「実演」「海外文化からの影響」「受容層」「現代」というキーワードをもとに製作するものである（以上、本研究の全体像がわかりやすいため平成27年度「研究実績の概要」から引用）
平成28年度は、昨年度研究対象の「雅楽」「声明」「箏」「三味線」のデータを微調整するとともに、「能楽」「尺八楽」「歌舞伎」のデジタルコンテンツ開発を実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度では、日本伝統音楽の各分野において「能楽」「尺八楽」「歌舞伎」を対象として、「音楽史」音楽特性」「使用楽器」「奏法解説」「受容層」「現代」からの項目からコンテンツを開発した。
デジタルコンテンツの開発とその教材化に当たっては著作権法に抵触しない画像（静止画・動画）の収集と作成が必要となり、本研究への協力を得た演奏家よりそれらの提供をうけた。
「雅楽」「声明」「尺八楽」のデジタルコンテンツ開発に必要な「海外文化からの影響」については、平成28年度中に中国浙江音楽大学と韓国芸術学院から情報提供を受ける予定であったが、両国研究者との研究日程の調整がつかず、平成29年度に繰り越すこととなった。そのため29年度に日本伝統音楽の各分野において海外文化からの影響が多いいくつかの分野については、29年度中にデジタルコンテンツの微調整が必要となる。
なお、12月26－29日で開催された「The 7th International Conference of the Asian Association of the Arts」にて、伝統音楽をデジタル化する方法論について「招へい講演を行った。また茨城県内の音楽教員を対象として、開発したデジタル教材試用のための研究会を開催した。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度である平成29年度においては、日本伝統音楽の各分野において海外文化からの影響が多いいくつかの分野については、中国、韓国の研究者よりデジタルコンテンツに必要な情報を得るとともに、それらを加えた各分野の教材の微調整を行う。また残る「民謡」「文楽」等のデジタルコンテンツ化の開発を行う。また日本伝統音楽の英語解説を作成を完成するとともに、それらのPDF化を図り、海外からの情報アクセスにも対応する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度で開発した「能楽」「琵琶楽」「尺八楽」「歌舞伎」のうち、歌舞伎についてはデジタルコンテンツがすべてそろわなかったため、オーサリングの外注ができなかった。したがって29年度にオーサリングを外注することとなった。
また平成28年度で予定した韓国と中国での調査（データ収集）が相手側研究者と日程調整ができなかったため、旅費を平成29年度へと持ち越すこととなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
「能楽」「琵琶楽」「尺八楽」「歌舞伎」、そして平成29年度で作成予定の「文楽」「民謡」「日本伝統音楽の全体像」に関するコンテンツ開発とそれにともなうオーサリング外注に、平成28年度の予算分を充てることとする。平成28年度に予定していた海外調査を実施する。
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