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2017 年度 実績報告書

画像処理技術と生物光学を融合した新型海洋一次生産者別基礎生産算出アルゴリズム

研究課題

研究課題/領域番号 15K00513
研究機関北海道大学

研究代表者

平田 貴文  北海道大学, 地球環境科学研究院, 特任准教授 (80576231)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワードリモートセンシング / 植物プランクトン / 海色 / 一次生産
研究実績の概要

本年度は、本研究で新規に開発したアルゴリズムを用いて作成した10年間分(1998-2007)の衛星観測データの解析を行なった。データ解析とは、生理生態学的視点で、異なる植物プランクトングループによる一次生産が、どのような要因により影響を受けているかについての統計学的解析である。解析の結果、日本近海において、植物プランクトンの一次生産の変動は、異なるグループでは異なる要因に強く影響を受けていることが示された。特に、珪藻類の一次生産の変動はその生物量の変動に強く依存しているのに対し、藍藻ではその生物量の変動は光生理(光合成量子収率)の変動に強く依存していた。これらの結果は、季節性が多少みられたものの、総じて年間を通して見られるものであった。一方で、ハプト藻の一次生産量の変動は複雑であり、季節によりその変動要因が異なることが示された。つまり、冬季(11月以降、翌年3月まで)には、パプト藻の一次生産の変動はその光生理の変動に強く影響を受けている一方、春季から秋季(4月から10月まで)では生物量の変動と光生理の変動が共に同等程度に一次生産の変動へ寄与していると示された。生物量の変動は動物プランクトンによる捕食などの効果も考えられる一方、光生理には海洋環境(日射など)の影響が含まれると考えられるので、結果として、海洋の一次生産変動機構の解明には、植物プランクトンをグループ別に分けて考える必要がある可能性が示唆された。

  • 研究成果

    (4件)

すべて 2017 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 1件、 オープンアクセス 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [国際共同研究] Plymouth Marine Laboratory(英国)

    • 国名
      英国
    • 外国機関名
      Plymouth Marine Laboratory
  • [雑誌論文] Seasonal effects of photophysiology and chlorophyll a abundance on phytoplankton group-specific primary production in the Kuroshio region as revealed by SeaStar/SeaWiFS2017

    • 著者名/発表者名
      Hirata, T and K. Suzuki
    • 雑誌名

      Biogeosciences Discussion

      巻: なし

    • DOI

      10.5194/bg-2017-164

    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] A synthesis of the environmental response of the North and South Atlantic sub-tropical gyres during two decades of AMT2017

    • 著者名/発表者名
      Aiken, J., R.J.W. Brewin, F. Dufois, L. Polimene, N.J. Hardman-Mountford, T. Jackson, B. Loveday, S.M. Hoya, G. Dall’Olmo, J. Stephens, T. Hirata
    • 雑誌名

      Progress in Oceanography

      巻: 158 ページ: 236, 254

    • DOI

      10.1016/j.pocean.2016.08.004

    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] Phytoplankton group-specific size structure and primary production in the Kuroshio waters by satellite observation2017

    • 著者名/発表者名
      Hirata, T. and K. Suzuki
    • 学会等名
      Japan Geoscience Union 2017 meeting

URL: 

公開日: 2018-12-17  

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