| 研究課題/領域番号 |
15K00628
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| 研究機関 | 東京農業大学 |
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研究代表者 |
笹木 潤 東京農業大学, 生物産業学部, 准教授 (00339087)
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| 研究分担者 |
中澤 洋三 東京農業大学, 生物産業学部, 准教授 (20341828)
中川 至純 東京農業大学, 生物産業学部, 准教授 (70399111)
園田 武 東京農業大学, 生物産業学部, 助教 (70424679)
妙田 貴生 東京農業大学, 生物産業学部, 准教授 (80372986)
中村 隆俊 東京農業大学, 生物産業学部, 准教授 (80408658)
岩本 博幸 東京農業大学, 国際食料情報学部, 准教授 (90377127)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 生態系サービス |
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| 研究実績の概要 |
濤沸湖および藻琴湖の生態系機能評価については、昨年度に引き続き濤沸湖および藻琴湖内に設定した調査地点において魚類調査を実施し魚類相を検討した。また、採水試料を用いてクロロフィルa量をサイズ毎に測定しプランクトンの動態を把握した。藻琴湖では季節を通して中小型の植物プランクトンが優占する傾向、濤沸湖では春季および初冬季には大型の植物プランクトンが優占する傾向を示しプランクトンの群集構造および変動パターンが異なることが分かった。また、濤沸湖湖岸のヨシ群落を対象とした窒素・リン固定能も評価した。ヨシ群落における年間・単位面積あたりの窒素・リン吸収速度とリターの窒素・リン無機化速度から濤沸湖湖岸湿地全体の年間窒素・リン固定量を算出した。
濤沸湖および藻琴湖における水産物の食品特性評価については、牡蠣とシジミを試料として昨年度と同様の試験をおこなった。その結果、ミネラル成分の結果は昨年度変化が見られなかったが、サイズについては昨年度と反対の結果を得た。また今年度は試料の香気成分も分析した。それぞれ成分含量も異なり香調に特徴を持つことが明らかになった。これらの結果は、試料間の蓄養の過程で差、ひいては流域内土地利用の差があることが要因と考えられた。
それから、藻琴湖と濤沸湖の水質調査をおこなった。塩分と窒素／リン比の年間を通した動態を測り、それぞれの湖水の特徴を把握した。また、昨年度実施した湿地生態系サービスの文化的サービスについて観光客を対象に実施したアンケート調査内容を検討し経済評価方法を検討した。
濤沸湖および藻琴湖の流域の土地利用の特徴について、GISにより6流域を抽出し、それぞれ土地利用メッシュデータを作成して農地面積、荒地面積、森林面積、建物用地などの分布の特徴を分析した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度悪天候で実施できなかった水質調査も実施でき、他の項目も昨年度に引き続き研究計画書に記載した研究内容が実施できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
濤沸湖よび藻琴湖における水塊構造と栄養塩類の時空間的変動特性を明らかにしたい。そのために、定点において水質計による水温、塩分、密度および溶存酸素濃度を測定し、同時に採水器により得られた試水を用いて、栄養塩類（アンモニア塩、亜硝酸塩、硝酸塩、リン塩、ケイ酸塩）を分析し、得られたデータの季節および年の違いを解析する。また、プランクトンの時空間変動を明らかにするために調査定点において、プランクトン分析用の試水を採水しクロロフィルa分析および顕微鏡観察をおこないプランクトンの現存量を評価する。得られたデータから、プランクトンの現存量と物理イベントの関係性および年の違いを解析する。窒素・リン固定能については、濤沸湖と同様な手法を用いて藻琴湖湖岸のヨシ群落を評価する。ヨシの草丈およびシュート密度データを収集し、それらに基づく湖岸湿地全体の年間窒素・リン固定量を推定する。
食品特性評価は分析結果の再現性を確認すると共に、呈味成分の定量ならびに官能評価との相関を検討する。呈味成分は、アミノ酸、有機酸と核酸に着目し、高速液体クロマトグラフィーで定量する。官能評価は、電子味覚センサーとヒトパネラーによる分析型官能評価手法にて呈味性を評価する。また、他のグループの結果を鑑みながら香気成分の相違について考察する。香気に関与する成分は、ダイレクトにエサに由来するものとその他の環境変動に伴って生合成あるいは代謝されるものとに区別することで、両湖における海洋資源の特徴の一つを推定できると考えている。
これらの研究成果を踏まえ湿地生態系サービスの定量的評価をおこなう。全国の消費者を対象としたインターネット調査により検討したい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
昨年度、当初の計画を早め湿地生態系サービスの文化的サービスについて観光客を対象にアンケート調査を実施できたため、今年度はその調査結果を検討するとともに、本研究における自然科学分野の研究成果をどのような形で評価するかを検討したため調査費に充てていた予算について残高が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
生態系サービス評価を全国の消費者を対象としたインターネット調査により検討することを予定している。未使用額は次年度の予算を加えてインターネット調査費に充てたい。
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