研究課題
基盤研究(C)
本研究は、宮古島市を事例として，再生可能エネルギー（主に風力・太陽光発電）の利用促進が化石燃料の消費削減にどれだけ寄与したのかを明らかにすることを目的とした。本研究は，公的に利用可能なエネルギー関連データと現地でのインタビュー調査に基づいて，宮古島市におけるエネルギーバランスを把握するという方法により遂行した。研究結果として，これまでのところは相応の化石燃料削減効果が認められたが，今後更に風力・太陽光発電のシェアを高めるならば，火力発電の負荷率低下による熱効率低下が懸念される。
エネルギー経済
本研究の社会的意義は，低炭素社会の担い手としてとりわけ期待されている再生可能エネルギー（なかでも風力・太陽光発電）が，本当に期待通りの効果をあげているのかを追求したことにある。風力・太陽光発電が増えれば火力発電の負荷率が低下し，熱機関の特性から，火力発電の熱効率の低下が懸念される。その程度が大きければ，火力発電量の低減による化石燃料消費の削減効果が相当に失われてしまうことになる。こうした視点からの実証分析は，宮古島市に限らず，国内外において極めて少ないのが現状である。
