| 研究課題/領域番号 |
15K00881
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
由田 克士 大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (60299245)
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| 研究分担者 |
福村 智恵 (荻布智恵) 大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 准教授 (80336792)
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| 研究期間 (年度) |
2015-10-21 – 2018-03-31
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| キーワード | 低出生体重児 / 公衆栄養施策 / 健康増進施策 / 食育 / 母子健康手帳 / 生活習慣 / 栄養素等摂取量 / 妊娠期 |
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| 研究実績の概要 |
低出生体重児は、成人期以降に生活習慣病の発症リスクが高いと報告されている。従来、この要因として低栄養（やせ）が問題視されてきた。しかし、わが国では経済格差、ライフスタイルの多様化などが、望ましい食習慣の形成や維持に悪影響を与えている可能性がある。最終年度はこれまでの調査内容の継続、新たな調査の実施、更なる要因の分析を行った。
大きく3点の検討を実施した。1点目は西日本の3市4地域において、児の3か月・1歳6か月・3歳児健康診査（健診）時（うち、1地域のみ妊娠初期にも）において、母親と児の身体状況、生活習慣、食習慣等に関する質問紙調査を継続した。低出生体重児の出産のリスクとして新たに朝食の欠食習慣が認められた。また、経済格差が各種リスクと関連している可能性が示唆された。また、地域間での状況の違いが顕著であった。このため、一律の公衆栄養施策では、限界があると考察された。調査は今後も継続するため、更なる知見の集積が期待される。
2点目は、東海地方の産院2院で妊娠初期の妊婦に対し、平日と休日の不連続な2日間の食事調査を実施した。大半の妊婦のエネルギー摂取量は、望ましいエネルギー必要量に達していなかった。不足しがちな栄養素の鉄や葉酸は、食品別摂取状況と関連が認められた。今後、対象妊婦を追跡し、妊娠初期の栄養摂取状況・食生活が妊娠期間中の体重増加と児の出生時体重に及ぼす影響を検討する。
3点目は、近畿地方のある市の幼児を対象とした年間12日間の詳細な食事調査、身体計測データ、生活習慣・食習慣調査結果をベースに、後ろ向きコホート研究の要領で、児の出生前から現在に至る健診成績等をリンケージし、出生体重とその後の成長の関係を検討している。現時点では、食事調査の一部が終了している。その結果、全体として食塩の摂取量が多く、野菜の摂取量が少ないことが明らかとなっている。
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