| 研究課題/領域番号 |
15K00891
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| 研究機関 | 松本大学 |
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研究代表者 |
広田 直子 松本大学, 大学院 健康科学研究科, 教授 (60218857)
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| 研究分担者 |
白戸 洋 松本大学, 総合経営学部, 教授 (00320945)
熊谷 麻紀 松本大学, 人間健康学部, 助手 (00757552)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 異世代交流 / 家庭科授業 / 食生活講座 / 講座の成果分析 / 質問紙調査 / テキストマイニング |
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| 研究実績の概要 |
平成29年度には、27・28年度に長野県内で実施した高校生と食生活改善推進員（以下、食改）による異世代交流活動について、この2年間に収集したデータの解析を進め、学会発表と論文投稿をおこなった。学会発表は、全国レベルの学術大会で3回行ったほか、関連分野の研究部会や長野県内で開催された研究討論会でも発表した。また、現在、２つの学会誌に論文を投稿中である。
論文投稿内容の1つは、平成27年度の食生活講座の活動について効果の検証を行い、高校生介入群では牛乳・乳製品の栄養的な特徴に関するイメージで有意な変化がみられたこと、また、自由記述等から食改と高校生との交流活動としての食生活講座が異世代の特性について理解を深める機会になったことを扱っている。もう１報は、平成28年度の活動について、講座のグループワークでの記述や高校生による自由記述式アンケートに記載された感想のテキストマイニングから、この講座が高校生にとっては地域の食に関する現状を知る機会となり、食に対する関心が深まったと推察されたこと、異世代が交流する場を設定することで生活習慣病等のリスクとその予防に向けた意識の高揚につながる可能性があることについて論じたものである。
また、平成29年度に長野県家庭科教育研究会での招聘講演として、2年間に実施してきた研究での取組みについて高校の家庭科教諭に伝える機会を得た。その際、家庭科教諭から、高校の家庭科授業等では、本研究以外でも食改などの食育ボランティアによる授業実践事例があることを把握し、高校の家庭科授業での類似の取組みの実態について長野県内のすべての高校を対象に調査を行った。回収率は60％程度ではあったが、活動実態を把握するとともに、活動実績のない高校におけて実施できない要因はなにかを探ることが可能となった。現在その分析を進めていることから、研究期間の延長を申請し承認された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究実績の概要に記したように、平成29年度に長野県家庭科教育研究会で長野県内の家庭科教諭を対象に招聘講演を行った際に、本研究以外にも、高校の家庭科授業等で食生活改善推進員や農村女性の会のメンバーなどが授業に関わっている事例があることを把握した。本研究を進めるにあたり、その実態を把握する必要があると考え、長野県内のすべての高校を対象に調査を行った。現在、その分析を進めていることから、研究期間の延長を申請し承認された。
その調査において、いくつかの高校が平成30年度に本研究の活動を実施したいという意向を示していたことから、平成30年度には、それらの高校の要望に対応して、これまでに確立した教育及び評価方法に基づいて活動実績を加え、成果に対する評価の確実性を高めたい
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの研究成果については、平成29年度に続き、学会等での成果公表を行う。現時点で、7月に香港で開催される第7回アジア栄養士会議（the 7th Asian Congress of Dietetics ；ACD2018)に出席して研究成果を発表する予定である。また、平成29年度に続き、論文執筆を進め、関連学術誌に投稿する。
さらに、平成29年度末に長野県内の高校を対象として調査を行い、回収できた高校の調査票について、食生活改善推進員や農村女性の会のメンバーなどによる授業等での活動状況を把握し、本研究で実施している内容と比較し、本研究における活動のブラッシュアップを図り、平成30年度に予定している活動に活かし、その成果について分析を進める。また、活動実績のない高校において実施できない要因についても分析を進め、今後の活動展開について考察し、この活動を推進していく上での方途をまとめる。
その後、活動を実施した高校生自身や食生活改善推進員による成果公表の場を設け、県内外の関係機関に発信していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成29年度は平成27・28年度の研究成果をまとめつつ、高校での活動を実施する予定であった。高校での活動は、平成28年度に実施した高校でのフォローアップの活動を中心に行ったことから、講座運営に関する支出が予算よりも減額となった。平成30年度は高校に対して実施した調査から、新しく2校で活動を行っていく予定である。その成果をまとめ、県内外の高校および食生活改善推進協議会、および関連機関や組織に発信したいと考えている。
また、平成30年度は、7月に香港で開催される第7回アジア栄養士会議（the 7th Asian Congress of Dietetics ；ACD2018)に研究分担者の熊谷と２人で出席し、アジアの国々のヘルスプロモーション関係者に研究成果を公表する予定であり、その旅費として支出するほか、現在投稿中の論文および今後まとめる予定の論文の掲載料としての支出を予定している。また、平成29年度に続き、学会発表という形で発信するほか、論文執筆を進め、関連学術誌に投稿する。その投稿料等の支出を予定している。
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