研究課題
食環境を整備するにあたり整備を試みる環境と対象者の食事状況を把握するために、企業に勤務し、従業員食堂での給食を昼食として喫食するA社に勤務する98人を対象にエネルギー・栄養素摂取量について横断研究を行った。食事調査( brief-type self-administered diet history questionnaire; BDHQ)を用いてエネルギーおよび栄養素摂取量を算出した。まず男女のエネルギーおよび栄養素摂取量の差を検討した。次に提供献立や食堂環境などの食事環境の整備の実施に向けた方法を整備する基礎を構築するために給食献立と昼食時間帯を利用した卓上メモを指導媒体とした健康教育の介入研究を行い、食行動の変容を評価した。労働者の男女のエネルギーおよび栄養素摂取量は、実測値ではエネルギー(p<0.05)、食塩相当量(p<0.05)に、1000kcalあたりでは脂質(p<0.05)、カルシウム(p<0.05)、ビタミンB1(p<0.05)に男性と女性で有意な差を認めた。昼食を産業給食で喫食する労働者である男性と女性では一部の栄養素摂取量の差が示唆されたことから、女性をターゲットとした健康教育が必要であると考えられた。事前調査の食事摂取頻度調査(簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ))で、食塩相当量の摂取量が高かったため、減塩をテーマとした卓上メモの設置と給食献立の提供後に卓上メモの閲覧の有無、活用の可能性、食行動への影響を検証した。卓上メモの内容を取り入れることが出来そうと回答をした者と取り入れることは難しいと回答した者とでは食生活に影響があった割合は有意に独立した傾向を認めた。労働する更年期世代女性の健康の維持増進のための食事環境の整備として、従業員食堂での健康教育が有効である可能性を見出した。
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未病システム学会雑誌
巻: 24-1 ページ: 47-49
金城学院大学論集自然科学編
巻: 印刷中 ページ: 印刷中
日本母乳哺育学会雑誌
巻: 11-2 ページ: 128-134