| 研究課題/領域番号 |
15K00903
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| 研究機関 | 京都ノートルダム女子大学 |
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研究代表者 |
藤原 智子 京都ノートルダム女子大学, 生活福祉文化学部, 教授 (60310744)
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| 研究分担者 |
中田 理恵子 奈良女子大学, 生活環境学部, 准教授 (90198119)
藤原 浩 金沢大学, 医学系, 教授 (30252456)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | ポスト思春期 / カロリー制限 / 食事リズム / 月経痛 / 卵巣機能 / 妊孕性 / 食育プログラム |
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| 研究実績の概要 |
現在我が国の若年女性間に妊孕性の低下をきたす婦人科疾患の増加が指摘されている。月経痛は不妊症の原因となりうる子宮内膜症など器質的婦人科疾患の代表的な兆候のひとつであり、思春期後の生殖機能が成熟しつつある時期（ポスト思春期）にある女性が月経痛を有しているか否かは極めて重要な情報と考えられる。そこでポスト思春期の女子大学生を対象に、やせ体型と月経痛の関係についてアンケート調査をもとに分析を試みた。さらに、カロリー制限が卵巣機能に及ぼす影響を検討する目的で、ポスト思春期モデルの雌性ラットを用いて検証実験を行った。
アンケート調査から有効回答者のうちの半数は理想のBMIを18.5未満としており、ポスト思春期女性のやせ志向が根強いことが伺えた。一方で、約4分の１はすでにBMI18.5未満のやせ体型に属しており、とくにBMI17.5未満にあってさらにやせ志向を持つ者は、BMI17.5以上の群中のやせ志向者と比較して有意に月経痛の程度が強いという結果が得られた。これらの結果から過度のやせ志向はポスト思春期女性の月経痛の増悪因子となる可能性が示唆され、ポスト思春期のカロリー不足がその後の妊孕性に悪影響をもたらす危険性が示された。また、検証実験からカロリー制限が性周期の乱れを誘導することが確認されたが、さらに明期給餌群（活動期飢餓群）においてより強い黄体形成（排卵）の抑制が観察され、給餌の時間帯により卵巣機能に対する抑制作用が異なること、またその抑制作用に間脳－下垂体系が関与している可能性が示された。
以上の結果はカロリー制限下においては食事を摂る時間帯が生殖機能抑制の重要な因子であることを示唆しており、近い将来に母性を担う時期にある「ポスト思春期」女性に対する有効な食育プログラムの開発を進める上で意義ある知見といえる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
成人女性の生殖機能の健全性を目指して、性成熟完成期にあたる『ポスト思春期」女性に対する適切な食生活の提言のための知見の収集を目的に、アンケートによる実態調査と雌性ラットによる検証実験を実施し、実態調査からやせ体型にあってなお過度のやせ志向をもつことはポスト思春期女性の月経痛の増悪因子となる可能性があること、検証実験からは食餌制限の時期によって遺伝子発現変動に差異があることを明らかにすることができた。これらの結果は次年度以降に予定している食生活改善のためのプロトコールに反映させる重要な成果となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
食生活の実態調査に並行して、「ポスト思春期」の食生活ラットモデルを用いた検証実験を引き続き行い、摂食リズムと生活活動期のリズムの整合性を保てばダイエットの生殖機能への悪影響を最小限に止めることが可能ではないかと発想のもと、ダイエットを完全に禁止できない指導現場での現状を鑑みて、ダイエット志向の「ポスト思春期」女性に対する生殖機能障害のリスクを下げる食育プログラムの策定を目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度の動物実験に当初の計画より個体数が必要と判明したため、本年度の個体数を調整して次年度に繰り越すこととした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度の動物実験として生後8週齢から2-4週間に雌ラットに軽度の食餌量の制限（20％カット）を施行後、さらなる食餌時間の制限（50％）負荷を行なった群とコントロール群を作成し（2-4週間）、体重の変化を測定下に通常の食餌摂取に戻して経過を観察することとした。なお摘出し、凍結保存した卵巣と間脳組織からmRNAを抽出し、Microarray (Clontech社製kit)に供して発現が変化している遺伝子群を検索する予定もある。繰越金は上記の実験と結果の解析を行うための物品の購入に使用する。
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