| 研究課題/領域番号 |
15K00957
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| 研究機関 | 北海道教育大学 |
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研究代表者 |
野村 卓 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (00507171)
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| 研究分担者 |
元木 理寿 常磐大学, コミュニティ振興学部, 准教授 (10449324)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | スーパー食育 / 科学的味覚試験法 / フード・マイレージ / 味覚の共有・共感 / 味覚の継承 / 栽培学習の教科横断 / アクティブ・ラーニング |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、平成26年度から実施しているスーパー食育スクール（SSS)を発展・普及させる教員や指導者養成を行うための基礎的研究を行うことである。ここでの基本構想は３つのアプローチであり、それは①家庭科教育アプローチ、②地域伝承教育アプローチ、③技術科教育アプローチからなっている。
まず、①家庭科教育アプローチの実績である。平成27年度までに栄養教諭が実施する食育指導を支援するために、一般教員が家庭科教育や総合的な学習の時間で対応できる食料移動と環境負荷に関する学習教材として、簡易型フードマイレージ（北海道東版、鹿児島県版、沖縄版）の開発を進めてきた。これら成果を『へき地教育研究』などに掲載した。続いて、②地域伝承教育アプローチの実績である。主要対象作物を生産調整前の自給作物としての水稲の復活とその味覚継承としている。そのため、沖永良部島における水稲栽培およびさとうきび生産の展開過程を整理し、これら成果を『釧路論集』（北海道教育大学釧路校）などに掲載した。地域への味覚継承として生産調整前の水稲を復活させ、集落で栽培し、食味試験を行う体制を整備してきた。この集落は、伝統芸能、方言、水稲栽培などの実践が総合的に評価され、むらづくりの表彰を受けることになった。集落が活性化すると、学校や行政との連携が図りやすくなることから、地域づくりがさらに進むと考えられる。近隣集落から水稲に対する問い合わせも行われるようになっており、本研究活動をきっかけにして、味覚継承教育の広がりが期待できる状況になっている。さらに③技術科教育アプローチでは、一般教員が栽培学習、生物育成を通じて教科を横断し、科学的思考を育むアクティブ・ラーニング手法の開発を念頭においた各種作物の教材化検討を行った。これら成果は、関連学会に発表し、『北海道支部会研究論文集』（日本産業技術教育学会北海道支部会）に掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度は、研究計画に設定している３つのアプローチを同時に進行させてきた。研究実績の概要にも記したが、①家庭科教育アプローチでは、フードマイレージの教材化を検討し、北海道浜中町の小学校で実践し、これら成果を『へき地教育研究』に掲載した。②地域伝承教育アプローチでは、鹿児島県知名町において生産調整前の自給目的の水稲を復活させ、それらを栽培する体制を整備した。これらを実践する地域は伝統芸能、方言、水稲栽培を総合的に行うむらづくり実践が評価され、表彰されるに至っている。研究的には、知名町のある沖永良部島における水稲とさとうきび栽培過程を整理し、『釧路論集』に掲載した。③技術科教育アプローチでは、栽培学習や生物育成を通じた教科横断、アクティブ・ラーニング手法の開発として水稲、豆類、いも類、果菜類の栽培を通した教材検討を行い、これらを関連学会に報告し、北海道支部学会誌に掲載した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度は、本研究の最終年度に当たる。３つのアプローチを同時に進行させ、教員養成、指導者養成における教材開発や事業のプログラム化などの方向性について整理を進める。
①家庭科教育アプローチでは、フードマイレージを教員等が地元版に簡易に修正、利用できる手法の開発を進める。②地域伝承教育アプローチでは、生産調整前の自給目的の水稲を復活、生産し、食味試験を実施して味覚の共有・共感に関するデータを収集する。更に、これら手法の普及の可能性を探り、近隣集落や学校での実践導入の可能性を探る。また、復活させる水稲はうるち米であり、良食味米ではないことから、他の商品開発の可能性を検討する。③技術科教育アプローチでは、平成28年度までの成果を再度確認する栽培試験を実施しながら、発展的な栽培試験を各種実施し、教員養成課程の学生が導入できる手法を整理する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、主に2016年12月の鹿児島県知名町において味覚継承教育における水稲の食味試験を実施しようとしたところ、悪天候により飛行機等が運休し、2016年度中に実施できずに2017年度に繰り越されたためである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
2017年度に鹿児島県知名町における実践の回数を増やすことになっており、これで対応する。
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