| 研究課題/領域番号 |
15K00995
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| 研究機関 | 京都外国語大学 |
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研究代表者 |
畑田 彩 京都外国語大学, 外国語学部, 准教授 (90600156)
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| 研究分担者 |
平山 大輔 三重大学, 教育学部, 准教授 (00448755)
村上 正行 京都外国語大学, マルチメディア教育研究センター, 教授 (30351258)
梶川 裕司 京都外国語大学, 外国語学部, 教授 (40281498)
谷垣 岳人 龍谷大学, 政策学部, 講師 (40434724)
中田 兼介 京都女子大学, 現代社会学部, 教授 (80331031)
野崎 健太郎 椙山女学園大学, 教育学部, 准教授 (90350967)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 環境学 / データベース / 一般教養 / 教材開発 |
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| 研究実績の概要 |
本課題の目的は、大学の一般教養としての環境学系科目で効果的な環境教育を行うための教材開発と、それを共有できるシステムを構築することである。そのために、平成27年度は、1．教材を共有するプラットフォームとしてのWebサイトの構築・試用、2．収集した教材のピアレビューの方法の検討、3．ハンズオン型教材の試作をする予定であった。
8月29日に現状把握と、今後のスケジュールを組むために、研究代表者、研究分担者による打ち合わせを京都外国語大学にて行った。本打ち合わせでは、各自が独自に開発した教材案を持ち寄り、教材をWebサイトにアップする際の分類方法や教材収集の方法について議論した。その結果、分類は「地球の物理的環境」「人間にかかわる問題」「生物にかかわる問題」に分け、小分類に関してはキーワード検索で対応することとした。フォーマットに関してはMOST（https://most-keep.jp/portal/）を参考に各自が教材案を作成し、それを見本としてWebサイトを構築し、教材提供を呼び掛けていくという手順を踏むこととした。以上により1．についてはWebサイト構築の際に必要不可欠である具体的な構造と収集方法を確定するところまで進展した。
2.に関しては、教材が集まってからの作業になるため、平成27年度は取り組むことができなかったが、畑田・中田・平山は日本生態学会生態学教育専門委員会が公開している「生態教育支援データベース（http://www.esj.ne.jp/education/db/index.php）」が収集している教材のピアレビューを随時行い、ピアレビューに関する手順、チェックすべき項目は把握している。
3. に関しては、ハンズオン型教材を作成するため,大学に既存の3Dプリンタを試用した。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
4: 遅れている
理由
平成27年度は、1．教材を共有するプラットフォームとしてのWebサイトの構築・試用、2．収集した教材のピアレビューの方法の検討、3．ハンズオン型教材の試作をする予定であった。1.に関してはある程度の成果はあげられたものの、2.3に関しては当初の計画から著しく遅れている。
理由は2つある。一つ目は研究代表者が研究分担者に研究の進捗状況を確認するなどのマネジメントを怠ったことである。さらに12月11日以降は研究代表者の産休・育休取得により、研究を一時中断せざるを得なかった。二つ目はWebサイトの構築までの手順を認識していなかったことである。教材を収集するためには、見本をWebサイトにアップする必要があるが、この部分が当初の計画には盛り込まれていなかった。
以上2点を反省し、研究が再開される平成29年度からは、スケジュール管理を怠らず、1. に関しては全体のスケジュールを組みなおして研究を遂行していきたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は研究代表者の産休・育休取得により、現在は中断している。研究が再開される平成29年度からは、初年度の遅れを取り戻すために、下記の方策を行う。
1. 定期的な打ち合わせの実施
平成29年度の早期の段階で第1回目の打ち合わせ会を行い、各自の研究の進捗状況を確認するとともに、一年間のスケジュールを確定する。その後も夏休み、冬休みなど比較的時間に余裕がある時期を選んで、打ち合わせ・研究成果の共有を行う。
2．月1回メールによるスケジュール管理
研究分担者が頻繁に集まるのは困難であるため、研究代表者は月に1回、メールで研究の進捗状況を確認する。
以上の方策により、平成29年度は教材を共有するWebサイトを構築し、各自がすでに持っている人材ネットワークを利用して、教材収集を呼びかけたい。またハンズオン型教材については、平成29年度の早い段階で試作を行い、夏休み中には希望者を募ってハンズオン型教材のアイデアを出し合うとともに、作成研究会を行いたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度は当初の予算を使用した研究分担者が多かったが、研究代表者が当初の予算をほとんど使用していない。理由は、データベース共有のためのWebサイト構築をすることができず、作業用のパソコンを購入しなかったこと、サーバーレンタル料が派生しなかったこと、また、研究代表者が産休・育休取得のため、発表を予定していた学会に参加できず、旅費が派生しなかったことである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
研究が再開される平成29年度は、Webサイト構築のためのパソコン、平成29年度に予定されていた3Dプリンタ及び消耗品を購入し、Webサイトの運営や3Dプリンタを利用したハンズオン型の教材作成を行いたいと考えている。
打ち合わせは平成27年度の反省から、回数を増やし、会場も分担者が参加しやすいよう、中間地点の三重県で行うことを想定している。そのための旅費や会場費として、繰越金や平成29年度の旅費を利用したいと考えている。
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