研究課題/領域番号 |
15K01104
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研究機関 | 中国学園大学 |
研究代表者 |
佐々木 弘記 中国学園大学, 公私立大学の部局等, 教授(移行) (50170692)
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研究分担者 |
宮地 功 富山高等専門学校, その他部局等, 特命フェロー(教育・研究支援) (30043722)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 情報モラル / 道徳の時間 / タブレット型PC / 心の働きの相反性 |
研究実績の概要 |
次期学習指導要領に新設される「特別の教科道徳」のねらいに一つにいじめ問題への対応が挙げられるように,ネットいじめや電子掲示板への誹膀中傷の書き込みといった問題が後を絶たない。情報モラル教育が学校教育に普及しつつあるが,ネットいじめの原因は知識の欠如というよりもむしろ児童生徒の「心の働きの相反性」(頭では分かっているのだが,情動・衝動や好奇心等に負けて不適切な判断をしてしまう)にあると考え,それを克服するための道徳の教材とタブレット型PCを用いたブレンド型授業のモデルを開発し,授業実践を通してその効果を測定することを目的とした。平成27,28年度には,次の4点を中心に研究実践した。 (1)「心の働きの相反性」を克服するための道徳の教材の開発と試行。先行事例の検討や授業実践の評価を通して,「心の働きの相反性」に着目し,構造化方式を用いた教材は,学習者に心の弱さに着目させることができ効果的であることを明らかにした。 (2)情報モラル判断を阻害する要因の特定。アンケート項目を作成し,小学生を対象に調査を行ったが,不適切な情報モラル判断に対して肯定的な回答が少なかったため,要因の特定には至らなかった。 (3)タブレット型PCに導人する情報モラルコンテンツの作成。(1)で試行実践した結果として,「心の働きの相反性」に着目し,構造化方式を用いた教材をタブレット型PC用に翻案・修正し,小学校用10編,中学校用5編を作成した。作成したコンテンツは,レンタルサーバに掲載し,配信・管理する準備ができた。 (4)タブレット型PCを用いたブレンド型授業の実践。開発した情報モラルコンテンツをタブレット型PCに組み込み,家庭での事前事後学習と教室での対面授業とから成るブレンド型授業を,小学校1校において試験的に実施した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度は,①タブレット型PCに開発した情報モラルコンテンツを組み込み,家庭での事前事後学習と教室での対面授業とから成るブレンド型授業を,小・中学校各1校において試験的に実施し,評価する。② LMSを設置し,コンテンツを配信・管理する。③情報モラルコンテンツを小学校用10編,中学校用5編開発する。の3点が主な目標であった。 ①については,児童生徒用に安価なタブレットPCを38台購人し,小学校1校においてブレンド型授業を実施した。中学校においては実施できていない。②については,当初,Web/APサーバを購入し,LMSシステムを設置して,作成したコンテンツを登録し,配信・管理する予定であったが,タブレットPC購入に予算を充てたためサーバを購入しなかった。その代わり,レンタルサーバサービスを活用し,そこにホームページを作成し,そのページからコンテンツを配信・管理できるよう準備した。③については,小学校用10編,中学校用5編を作成し,先のページに掲載した。 以上,中学校でのブレンド型授業は実践できていないが,他は目標がおおむね達成できているので,「おおむね順調に伸展している」と自己評価した。
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今後の研究の推進方策 |
最終年度となる平成29年度は,① ブレンド型授業の効果を検証し,最適な授業展開方法を明らかにする。②開発した情報モラルコンテンツを学外の方にも利用できるようにする。の2点が主な目標である。 ①については,県内外の小・中学校にブレンド型授業の実践を依頼し,できるだけ多くの学校で実践する。実践に際しては,児童生徒・保護者に受講した授業についてアンケート調査を実施し,それを分析し,見直し,改善を図る。このようなPDCAサイクルを回して,ブレンド型授業のモデルを最適化していく。 ②については,レンタルサーバに設置したホームページから開発した情報モラルコンテンツをダウンロードできるように準備はできている。これを公開するとともに,ホームページの構成を工夫し,eラーニングで学習できるようにしたい。そして,近隣の小・中学校だけでなく,県内外の方々にも利用を呼びかけていく。 3年間を通して得られた知見を基にして,論文を執筆し,日本教育工学会,教育システム情報学会,日本教育実践学会,eLEARN, WALS, SITE等で研究経過・成果を発表する。
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次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度には,国際学会に参加し,研究発表をするために海外への渡航を予定したが,ISTEL2016, ICoME2016等の国際学会が日本国内で開催されたため,海外渡航旅費が必要でなくなり,次年度使用額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
平成28年度は最終年度であり,研究の成果を広く公表するために,国際学会の発表回数を2回に増やし(当初計画では1回),海外渡航旅費に充てる。
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