研究課題/領域番号 |
15K01159
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
杉田 倫明 筑波大学, 生命環境系, 教授 (80235887)
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研究期間 (年度) |
2015-10-21 – 2020-03-31
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キーワード | 水文 / 水収支 / 土地利用変化 |
研究実績の概要 |
本研究科課題では,霞ヶ浦を対象として現在の水収支を明らかにすること,過去40年間の水収支変化を明らかにするとともに, その変化要因を明らかにすることを目的としている. 一般に,ある流域や水体に係わる水循環過程を明らかにすることは,地域の自然環境を理解する上で極めて重要である.また霞ヶ浦については,国内第2位の面積をもち,水資源,水環境に大きな影響を持つにもかかわらず,一部の水収支項を扱った研究を除くと包括的に水収支研究の対象とされたのは,村岡(1981)の一例のみである.一方で,村岡(1981)の扱った1970年代から40年ほどが経過し,その間に,流域の土地利用変化,霞ヶ浦開発事業や常陸川水門の閉鎖など多くの水循環,水収支に影響を及ぼす変化が生じている.さらに,この40年程は,平均気温上昇,降水の極端事象の発生頻度の増加などに代表される急激な気候変化が生じた時期に当たり,その水循環等への影響評価は科学的に極めて重要なテーマとなっている.以上,土地利用などによる流域内部の変化要因,気候変化に代表される流域外部の変化要がともに急激に変化したことから,現在の水収支を評価することが高く望まれるのである. 平成27年度には, 10年間の観測データの収集と測定項目の推定方法の開発の一部として,霞ヶ浦中央部に位置する湖心観測所(国土交通省霞ヶ浦河川事務所)における渦相関法による蒸発量の測定を継続して実施した.さらに,水田やハス田による水利用の状況を明らかにするため,霞ヶ浦沿岸地域の農業用水利用状況の調査を開始した.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
蒸発量の測定を目的として,国土交通省・霞ヶ浦河川事務所の湖心観測所において,2006年6月に観測を開始しているが,2016年まで観測を継続することで10年分のデータが得られるため,この観測を継続して行った.一部欠測が生じたものの,概ね順調である. 2008-2012年についてはSugita et al. (2014)で霞ヶ浦全域の蒸発量の分布がすでに3時間ごとに算出されているので, 2007, 2013以降にも適用するために必要なデータを収集した. 一方,7流入河川と1流出河川の流量データ(以上国土交通省・霞ヶ浦河川事務所,水資源機構など),工業用水,生活用水の取水・排水量データ(茨城県など),農業用水取水・排水量推定に必要な農地面積(茨城県ほか),既存水利権情報(霞ヶ浦河川事務所,関東農政局ほか)の収集を進めたが,流量データについては,国土交通省が2013年より実施を休止していることが判明したため,推定の方法を考慮する必要があることが分かったところである.霞ヶ浦沿岸地域の農業用水利用状況の調査は開始したばかりであるが,土浦より南の沿岸の阿見町付近までと桜川流量観測地点より下流域の水田を対象として,水田の灌漑方式と水源、水田の分布、水田の面積、水田の栽培スケジュール、取水地点最大取水量などが得られGIS上での管理が進められた.
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今後の研究の推進方策 |
当初計画通りに進めていく予定である.特に平成28年度には,渦相関法による蒸発量の測定を継続し,霞ヶ浦の蒸発量分布の推定を進める.また,霞ヶ浦沿岸地域の農業用水利用状況の調査を継続して実施すると共に,流量がルーチン的に測定されていない約50の中小流入河川の流量を推定するために, 流域地形特性, 土地利用, 地質等のデータ・情報を収集し, 予測される流出特性により流域をいくつかに類型化し,その流量を推定する方法を確立する. その際, 予備研究で良い結果が得られた比流量と流域面積, または流出率と測定流域の降水量を推定に利用する方法を適用予定である.
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次年度使用額が生じた理由 |
ガス濃度測定装置校正用ガス購入を予定していたが,他の予算で購入することが出来た.また,謝金の使用を想定していたが,部局のRA経費を使用することが出来たため,支出の必要がなくなった.旅費に関しても大学の車両を使用したため少額に抑えることができ,これを部局経費でまかなったため不要であった.
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次年度使用額の使用計画 |
基本的には交付申請書記載の使用を行う予定であるが,平成27年度の研究進捗を踏まえ,研究や調査補助に謝金を多めに支出することで,より効率的に研究成果をあげることを目指す.
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