研究課題
【研究目的】本研究の目的は，高齢者が健康な食生活を維持するために必要な食料品群（以下，食品群指標）を選定するとともに，実際に食料品店がどの程度食料品群を充足しているのか（以下，食料品充足度）を，研究対象地域ごとに調査することにある。これまで，買い物環境は食料品アクセス（店舗からの距離）のみから計測されてきた。本研究では食料品アクセスに食料品充足度を加味することで，高齢者の買い物環境をより正確に反映した地図（以下，改良版食料品アクセスマップ）を作成した。【研究成果】本研究の成果は，下記の2点である。①食品群指標の作成。②事例地域における食料品充足度調査の実施と，改良版食料品アクセスマップの作成。①については，栄養学の専門家から協力を得つつ，食品群指標を作成した。具体的には，厚生労働省の「国民健康栄養調査食品群」に準じ，13の小分類（イモ類，豆類，種実類，緑黄色野菜，その他野菜，果物，きのこ類，藻類，魚介類，肉類，卵類，乳類，油脂類）に該当する54の食品群を選定した。これらを生鮮食品と加工食品に分けてリスト化し，調査票を作った。②については，茨城県牛久市および鹿児島県肝属郡南大隅町を事例に，全ての食料品店（スーパー，コンビニ，ドラッグストア，ディスカウントストア，移動販売車）で，食料品充足度調査を実施した。調査結果から，一部のコンビニやドラッグストアでは，スーパーに準じる充実した食料品群を供給していることが分かった。これらの知見をもとに，改良版食料品アクセスマップを作成した。また，住民の食生活や購買行動に関するアンケート調査を実施した。その結果，改良版食料品アクセスマップは，従来のアクセスマップよりも，高齢者の買い物環境を正確に反映していることが明らかとなった。
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E-Journal GEO
巻: 11(2) ページ: 526-551
https://doi.org/10.4157/ejgeo.11.526
