| 研究課題/領域番号 |
15K01369
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
三上 幸夫 広島大学, 大学病院, 医科診療医 (80422129)
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| 研究分担者 |
平田 和彦 広島大学, 大学病院, 理学療法士 (10423352)
木村 浩彰 広島大学, 大学病院, 教授 (60363074)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 下肢変形性関節症 / 反重力トレッドミル / 有酸素運動 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では下肢変形性関節症患者に対する反重力トレッドミルと低周波治療器を組み合わせた新しい無痛性理学療法（ハイブリッドフィジオセラピー）の効果を検証することを目的とした。平成27年度は保存的治療中の下肢変形性関節症患者を対象としていたが、これまでに20例（男性8例・女性12例、平均年齢62.8歳）に対して、新規型理学療法と従来型理学療法を行った。歩行の短期評価のみに留まっているが、反重力トレッドミル上では全ての症例で安定した歩行が可能であり、歩行速度は反重力トレッドミル歩行の方が平地従来歩行と比べて有意に早かった。歩行前の疼痛は平地従来歩行と反重力トレッドミル歩行の間で有意な差は認めなかったが、歩行後の疼痛は反重力トレッドミル歩行の方が平地従来歩行に比べて有意に軽く、歩行時間延長を希望する患者が多かった。歩行前・後の自覚的運動強度はともに平地従来歩行と反重力トレッドミル歩行の間に有意な差を認めなかった。運動中の心拍数・酸素摂取量ともに平地従来歩行・反重力トレッドミル歩行で同様の推移を示したが、心拍数・酸素摂取量の平均値は反重力トレッドミル歩行の方が平地従来歩行よりも高値を示し、運動強度・消費カロリーともに反重力トレッドミル歩行の方が平地従来歩行より有意に高値であった。即ち、反重力トレッドミル上では疼痛が軽減して速く歩くことが可能となり、結果として運動強度と消費カロリーが増大した。また、更に歩行時間延長を希望する患者が多かったことから、歩行時間延長によって有酸素運動の効果が高まることも期待された。これまでの結果から反重力トレッドミルを用いた新規型理学療法は有酸素運動の面からも下肢変形性関節症患者に対して有用であることが明らかになって来ており、うつ状態やメタボリックシンドロームの治療や予防に繋がることが予想される。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成27年度は保存的治療中の下肢変形性関節症患者を無作為に2群に分け、従来型理学療法と新規型理学療法を行う予定であった。また、初診時とその3ヵ月後に評価を行って両群間の結果を比較検討する予定としていた。しかし、実際には症例数の問題から、患者を無作為に分けることが完全には行えていない。また、通院手段や治療方針の変更などから3か月後の評価も十分には行えていない。そこで、これまでは新規型治療法の有酸素運動としての効果に焦点を絞り、心肺機能や運動強度を中心に初診時の短期効果を評価解析した。その結果、新規型治療法の有用性を示唆する所見が得られたため、今後、国内・国際学会で発表予定である。また現在、これまでの結果を邦文・英文論文としても投稿準備中である。尚、筋力、その他の評価項目については現在解析を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は下肢変形性関節症に対して人工関節置換術を施行した術後患者に対する介入と評価を予定している。術後介入は入院中に行うこと、また、術後患者は保存的治療中の患者に比べてリハビリテーションに前向きであることから、研究は予定通り開始したい。また、平成27年度に達成困難であった保存的治療中の患者に対する介入も、整形外科主治医と頻繁に連絡を取り、早期の紹介を依頼して症例数を増やす予定である。さらに有酸素運動能以外の評価項目の解析も進め、これまでの結果に加えて国内外で報告して行く予定である。これまでの症例集積の遅れも含めて、予定通り、平成29年度までの研究継続を要する見込みである。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究の進捗状況が遅れていることに加え、計画では物品として低周波治療器（オートテンズPRO）（1×＠650）を購入予定であったが、安価な代替品（シックスパッド・アブズフィットTR-AM2015B-E @22,000円×12個、シックスパッド・ボディフィットTR-AM2015B-E 29,000円×5個）を購入したため差額が発生した。また、データ解析用コンピューター（Panasonic社製）（１×＠300）とコンピューター関連消耗品が未だ購入出来ていないことも一因である。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度は研究や解析を進めるとともに、平成27年度に未購入であったデータ解析用コンピューターとコンピューター関連消耗品を次年度使用額の範囲内で購入する予定である。
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