研究課題
口蓋裂児に対するTelepractice（TP)に適したアプリケーションや訓練方法を模索し，最終的には臨床場面へと導入できるように研究を行った．特に，１）スピーカーを通じて口蓋裂術後の共鳴や構音の異常の聴取は可能か．２）発達障害の診断も有する子どもに対してTPは実施可能か．３）前言語期の子どもに対してTPは実施可能あるいは有益か．について検討した．対象は0-17歳の口唇口蓋裂か口蓋裂，あるいは鼻咽腔閉鎖機能不全を呈する患者とした．構音の誤りはTPで除去が可能であった．開鼻声や呼気鼻漏出が強くなったと感じた患者については，鼻咽腔ファイバースコープならびに対面でのST評価を受けるようにフォローをした．この対面での評価結果より，TPでの聴覚評価が正しく行えていたことが確認された．発達障害を認める子どもへの訓練は時間を短縮して実施し，訓練効果も認めた．乳幼児へのTPでは親指導と，患児の喃語の様子を観察し発達をフォローした．遠方在住でありながら定期的にSTのフォローを受けられることで，母親の不安が軽減した．これらの結果より，遠方在住でもTP実施前に対面診察は行うことは必須であると考える．対面診察で，初回の聴覚評価，鼻咽腔ファイバ―スコープ検査，セファログラム撮影，ナゾメータ―検査等を行い，一定期間のTP実施後の再評価も行うことは重要である．また，自宅での訓練であるために，患者の心理的負担は少なく，訓練効果が出やすいと考えられた．さらには移動時間が不要となり，患者・家族の時間的拘束が少ないので，患者にとって受診が容易なために，高頻度の訓練が実施でき，訓練効果がでやすいと考えられた．
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愛知学院大学歯学会誌
巻: 57 ページ: 11-15
