研究課題/領域番号 |
15K01476
|
研究機関 | 千葉県立保健医療大学 |
研究代表者 |
藤田 佳男 千葉県立保健医療大学, 健康科学部, 准教授 (40584206)
|
研究分担者 |
三村 將 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 教授 (00190728)
|
研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
キーワード | 高齢者 / 障害者 / 有効視野 / 運転適性 / 運転者教育 |
研究実績の概要 |
1年目に第1研究「健常高齢者の認知機能と実車評価」を終了した。2年目には第2研究を行う計画であったが、他の機関と共同して行うためソフトウェアを集団実施可能にする改良に時間を要した。改良版VFIT-Cの設定は良好であり、半分程度の時間で集団実施が可能になった。改良版VFIT-Cのパイロットスタディは、60代18名、70代18名、80代10名に実施し60代、70代は70%以上がすべての下位検査を実施可能であったが、80代は30%程度であり低かった。しかし、概ね下位検査の一部は実施可能であり一定の指導を行えることが明らかとなった。また、これと並行して教育プログラムの作成を行い、その成果を埼玉県県民生活部にて「埼玉発・高齢者安全運転推進プロジェクト」として先行実施した。3年目は主に教育プログラムの評価を行う計画であったが、実車評価を行う指定自動車教習所の業務が、平成29年3月の道路交通法改正で逼迫し、受け入れ困難となった。他施設に依頼するもその影響は同様で、半年後なら受け入れ可能という状況であったため、研究成果の公開に重点を置いた。学会での発表は米国運転リハビリカンファレンスで、高齢者の事故経験を含む運転実態と認知症チェックリストや交通教育の分野で用いられているドライバーズチェックなど質問紙との関係を報告した。また、アジア太平洋作業療法シンポジウムで第1研究の成果として日本の高齢運転者の運転に関するパーソナリティと実車成績の関係を報告した。また、雑誌への投稿では作業療法ジャーナルに「後期高齢者の運転実態 高齢者講習時における調査」と総合リハビリテーションに「自動車運転にかかわる認知機能」について執筆した。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は3年間で3つの研究を行う計画であったが、3年目終了の時点で第1研究が終了し、第2、第3研究は未実施である。これは、第2研究でより多くのデータを収集するために、連携する研究機関を変更し、機関の要請もあって個別実施から集団実施に変更したこと、および道路交通法改正により、実施環境が変化し実車評価成績を得ることが困難になったことが原因として挙げられる。第2研究の教育プログラムの作成に着手する際に、連携する期間より、「高齢者安全運転支援プロジェクト」の一部として実施したい旨の申し入れがあり、教育プログラムの一環として指導用ガイドブックを作製した。次に集団実施を可能とするためソフトウェアの改修を行った。それを健常高齢者に実施し、現在50名近くのデータを得ることが出来、60代平均と70代平均で各課題の平均正解率が5%程度の差が認められ、概ね良好な課題難易度であるとの結果を得ている。また、研究成果の発表は第1研究の報告を米国の運転リハビリカンファレンスや台湾で行われたアジア太平洋作業療法シンポジウムなど海外を中心として積極的に行った。
|
今後の研究の推進方策 |
昨年改修をおこなったVFIT-Cソフトウェアは、いままでの健常高齢者データ結果より従来版より短時間で実施でき、課題難易度には問題がないことは明らかになっているが、その妥当性および若年者でどの程度床効果があるのかが未検証である。そこで4年目はこの検証を行うため、60代以上の高齢免許保有者を中心としてVFIT-C成績、神経心理学的検査、教習所での場内で実施する実車評価成績、過去1年間の事故・違反経験、運転に関する自己評価などの関係を調べる。平成29年度に推進の妨げとなった道路交通法改正は今年度行われる予定はないため円滑に実施できる。また、20代の運転免許保有者を対象としてVFIT-Cと、運転に関する自己評価などの関連を調べつつ、床効果の有無を確認する。床効果があった場合は課題難易度の調整したソフトウェアを追加開発する。実施スケジュールは、倫理審査を6月に受審し、8月よりデータ取りを開始し、9月には分析を終了する計画である。第2研究は現在実施中である教育プログラムの効果測定方法を9月に再検討し、10月に倫理審査を受審する。12月から1月にデータ取りを実施しその分析を経て、研究成果を日本老年精神医学会に投稿予定である。研究を推進するために、データ取り担当の研究補助者を1名、統計処理のために、研究補助者を1名雇用する。
|
次年度使用額が生じた理由 |
平成29年3月に施行された道路交通法改正により、共同で研究を行っていた教習所の業務が逼迫し、効果検証を行う為の追加実験が行えていない。それゆえその謝金の支払いが次年度にずれ込む結果となった。次年度に追加実験を行い、論文執筆と学会発表などの成果報告につなげる計画である。
|