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本研究は、地域在住高齢者のフレイルおよび介護予防に対する興味やニーズを調査した上で、身体機能やQOL、地域での活動能力や社会的孤立との関連を考慮し、住民である高齢者自身と自治体・地域包括支援センターおよび研究者側が協働し、住民主体の自主グループ活動の立ち上げ支援を行うこと、そして、その活動の自主化を支援し、地域での自助・互助活動を目指すことを全体の目的として実施している。
研究の調査項目は、 アンケート調査では主観的健康観、外出頻度、運動習慣、うつ、健康関連QOL、老研式活動能力指標、新活動能力指標、ソーシャルネットワーク、介護予防への関心・取り組みへの参加歴、プログラム作成への興味、参加意欲等であった。また、身体機能測定は、筋力（握力、膝伸展筋力）、歩行速度（快適・最速）、5回チェ アスタンドテスト、Timed up & go testであった。
2019年度は、前年度までに実施したアンケート調査および身体機能評価で得られたデータのとりまとめを行うと同時に、地域で立ち上げた住民主体の自主活動の実施状況について経時的な観察研究としてモニタリングした。その上で、自主活動を新規に立ち上げた地域では、その他の地域と比較して社会活動性のうち情報収集の能力が向上したことが明らかになった。また、地域のソーシャルネットワークには参加者の社会的役割と歩行能力が有意に関連していることが明らかになった。
本研究では、地域での住民主体の自主活動がほとんど見られなかった地域に対し、民・官・学協働して介護予防のための住民主体の自主活動グループ立ち上げの支援を行い、現在でも自主活動を継続していることが確認された。この民・官・学協働のアプローチは地域住民を支える介護予防プログラムとして有効であることが示された。
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