| 研究課題/領域番号 |
15K01485
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
リハビリテーション科学・福祉工学
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| 研究機関 | 杏林大学 (2016-2018)
帝京科学大学 (2015) |
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研究代表者 |
近藤 知子 杏林大学, 保健学部, 教授 (90274084)
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| 研究分担者 |
井上 剛伸 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所 福祉機器開発部, 研究部長 (40360680)
澤田 有希 帝京科学大学, 医療科学部, 助教 (40747995)
硯川 潤 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所 福祉機器開発部, 研究室長 (50571577)
竹嶋 理恵 帝京科学大学, 医療科学部, 准教授 (80534130)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 福祉用具・支援機器 / 健康・福祉工学 / 医療社会福祉学 / 人間医工学 / 高齢者福祉 / 高齢者生活 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は，多職種連携とクライエント参加を促進するツールを開発することである．このために，更生相談所の補装具支給費判定と介護保険福祉用具選択に携わる専門職の福祉選択の過程を質的研究法を用いて調べた．研究により，専門職の共通・独自の視点，「導入」「評価」「判断」「適合」の４つの過程，知識の共有の方法が明らかになった．また，現状の介護保険における福祉用具選択の問題も明らかになった．最適な福祉用具選択のためには, 実践ツールに加え、専門職間教育プログラムの開発などの包括的な視点が不可欠であることが示唆された. 本研究で明らかになった結果は、実践ツールおよび教育プログラムの枠組みとして活用できる．
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| 自由記述の分野 |
複合領域
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の研究成果は，現状に制度やマンパワーを最大限に活用することにつながり，最適な福祉用具を活用することによる高齢者の自立生活や社会参加の維持・促進など，高齢者の生活の質を支えるために有意義である．また，現状で生じている不適切な福祉用具選択による新たなる疾患や障害の発生による医療費の増大を抑制したり，不必要な福祉用具の貸与状況を減じることにつながり，介護保険費の抑制にもつながると考える．
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