| 研究課題/領域番号 |
15K01521
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| 研究機関 | 山梨大学 |
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研究代表者 |
中村 和彦 山梨大学, 総合研究部, 教授 (80217835)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 基本的な動き / 観察的評価システム / 体育科教育 / 多様な動きをつくる運動（遊び） / 動きの洗練化 |
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| 研究実績の概要 |
平成23年4月より完全実施された現行の小学校学習指導要領「体育」においては、今日の児童の体力・運動能力の実態を鑑み「体つくり運動」を全学年に設定し、低学年では「多様な動きをつくる運動遊び」、中学年では「多様な動きをつくる運動」で構成された授業が実施されている。平成30年に予定されている次期学習指導要領の改訂に向け、現行の学習指導要領の評価のためには、児童の基本的な動きの洗練化を観察的に捉え、ねらいにあった授業の展開を支援できるような評価システムの開発が急務である。
そこで本研究では、動作発達学の研究成果を踏まえ、効果的な小学校体育の授業実践ための、児童の基本的な動きの洗練化を目指した観察的評価システムを研究開発することを目的として研究を進めている。
平成28年度は、評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討と基本的な動きの観察的評価システムの開発を実施した。すなわち、平成27年度に作成した基本的な動きの観察的な評価基準に関して、評価方法の評価を行った。具体的には、評価結果の正規性の検定、動作様式の経年的な変容による妥当性、複数回の動作遂行の実施によって出現した動作様式の比較分析による信頼性、複数の小学校教諭による同一対象児童の基本な動きの評価結果の比較による客観性の検討等から、基本的な動きの洗練化を目指した観察的評価システムを開発した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
動作発達学の先行研究をもとに、平成27年度に撮影収集した基本的な動きのデータをもとに、身体部位別・運動局面別の動作カテゴリーを抽出し、その動作カテゴリーの組合せによって、基本的な動きの発達過程を明らかにし、観察的な評価のための評価基準を作成した。
平成28年度は、作成した評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討と基本的な動きの観察的評価システムの開発を目指し、評価基準に関して、評価方法の評価を実施した。具体的には、評価結果の正規性の検定、動作様式の経年的な変容による妥当性、複数回の動作遂行の実施によって出現した動作様式の比較分析による信頼性、複数の小学校教諭による同一対象児童の基本な動きの評価結果の比較による客観性の検討から、基本的な動きの洗練化を目指した観察的評価システムの開発を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度においては、これまでの研究成果をもとに、以下に記述した、①体育の授業への基本的な動きの観察的評価システムの導入と、②デジタル教材のツールとしての提案と検証に関する研究を進める予定である。
①体育の授業への基本的な動きの観察的評価システムの導入に関しては、東京都2校、及び山梨県2校の計4校の小学校において、標準化された基本的な動きの洗練化を目指した観察的評価システムを用いた体育授業を実践する。授業実践にあたっては、授業中に児童に出現した基本的な動きの種類と頻度の調査（研究代表者：2009）、児童の「単元」における基本的な動きの変容の調査（研究代表者：2011）、児童による形成的授業評価（高橋：1994）、授業観察チェックリストによる評価（高橋：2000）、授業中の児童の運動量・歩数の測定による詳細な授業評価を行う。これらの授業評価の結果をもとに、小学校体育の授業改善のために、より効果的な基本的な動きの洗練化を目指した観察的評価システムの活用方法を検討する予定である。
②デジタル教材のツールとしての提案と検証に関しては、開発した基本的な動きの観察的評価システムの目的と具体的な内容、授業実践での活用方法の詳細を明記したマニュアルを作成する。作成したマニュアルをもとに、東京都2校、山梨県2校の計4校の小学校において、低中学年の「体つくり運動」領域の「多様な動きをつくる運動（遊び）」の授業実践を実施する。授業実践においては、デジタル教材のツールとして本研究で開発された観察的評価システムを取り入れ、各校において「単元」内の全ての授業の実施状況を分析し評価を行う。その結果から、授業への普及状態と授業改善の状況をチェック・サポートし、PDSAサイクルを用いて、基本的な動きの評価システムのデジタル教材のツールとしての活用の実現を目指す予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当該助成金は、観察的評価システムに関する評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討に関わる消耗品、旅費が、今年度の使用予定額を下回ったために生じたものである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成29年度において、体育授業への基本的な動きの観察的評価システムの導入、及びデジタル教材のツールとしての授業検証について研究を進める上で、平成29年度内に使用する予定である。
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