| 研究課題/領域番号 |
15K01526
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| 研究機関 | 岡山県立大学 |
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研究代表者 |
京林 由季子 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (20234396)
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| 研究分担者 |
平田 佳弘 環太平洋大学, 体育学部, 准教授 (30725320)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 中学校 / 武道授業 / 体育科教育 / インクルーシブ教育 / 合理的配慮 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、中学校武道授業における合理的配慮の提供について（調査１）武道授業における生徒の学習上又は行動上の困難さの実態について、（調査２）困難さを有する生徒に提供された合理的配慮の内容について、（調査３）武道授業における個々の合理的配慮の決定までのプロセスについて実証的に明らかにすることを目的としている。平成27年度は、岡山県において（調査１）と（調査２）を実施したので以下概要を報告する。
【目的】岡山県における中学校武道授業の実施状況と生徒の困難さの実態について明らかにする。【方法】岡山県内の公立中学校161校で武道授業を担当する教員を対象に、無記名自記式の質問紙調査を郵送法にて実施した。質問紙は、2015年度の武道授業実施状況、教員の武道授業実践に関する意識、武道授業において学習面又は行動面で著しい困難を示す生徒の有無、生徒の困難の内容、困難を示す生徒への配慮や支援などから構成されている。調査期間は2015年11月～12月であり、103校（回収率67％）151名の武道担当教員から回答を得た。【結果】（１）武道授業の実施状況：武道授業の実施種目は、柔道（48.2％）、剣道（42.5％）、相撲（10.1％）、その他（1.1％）であり、1クラスの平均生徒数は30～35人が最も多く、指導者数は1名が最も多かった。（２）生徒の困難さの実態：通常学級在籍で武道授業に困難を示す生徒がいると回答した教員は48.3％で最も多く、特別支援学級の生徒も含まれていると回答した教員は42.4％、困難を示す生徒はいないと回答した教員は34.4％であった。困難の具体例としては、指示が理解できない、道着の装着や左右の弁別が難しいなどであった。【まとめ】武道授業では、多様な困難さを有する生徒を一緒に指導している実態が明らかとなった。インクルーシブ体育に向けた武道授業の課題をさらに検討していく必要がある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
調査１（生徒の学習上又は行動上の困難さの実態の把握）と調査２（困難さを有する生徒に提供された合理的配慮の内容の体系化）については、平成27年度は準備までの予定であったが、岡山県において教育委員会の武道推進委員会の協力を得て予定より早く本調査を実施することができ、結果を報告書にまとめ岡山県の武道推進委員会に提出・報告することができた。一方、調査３については、調査１、２の実施を優先したため予定より実施を後回しにしている。
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| 今後の研究の推進方策 |
（１）平成27年度の調査結果を、IASSIDD（国際知的・発達障害学会）、及び、日本武道学会で発表・協議し、調査１（武道授業における生徒の学習上又は行動上の困難さの実態について）、及び、調査２（困難さを有する生徒に提供された合理的配慮の内容について）の内容を修正する。
（２）中四国地域の武道授業担当教員を対象に、調査１、及び、調査２を実施し、データをさらに収集する。
（３）中学校体育の武道専門教員（柔道、剣道、相撲）各１～２名について面接調査を実施し、武道授業において合理的配慮の提供を検討した事例について、そのプロセス及びそれに伴う教師の意識についてデータを収集する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
①岡山県における調査が予定より早く実施できたため、研究成果をメルボルンで開催予定のIASSODD（国際知的・発達障害学会）にインクルーシブ体育の領域での発表のエントリーが可能となった（2015年12月応募、2016年3月採択）。そのための、学会への参加登録費、英文校正費、及び、旅費について2016年度の会計として支出する必要から、2015年度の物品の購入を控えたため。
②岡山県における調査の実施を優先し、面接調査を2016年度に後回しにしたため、データ分析に関わる人件費を使用しなかったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
①2015年度の研究成果をメルボルンで開催予定のIASSODD（国際知的・発達障害学会）、及び、日本武道学会にインクルーシブ体育の領域で発表するための、研究代表者及び共同研究者の学会への参加登録費、英文校正費、及び、旅費として使用する。
②中四国地域での武道授業担当教員を対象とした質問紙調査の実施準備及び実施のための打ち合わせに関わる経費、印刷費、郵送費等として使用する。
③面接調査のデータ分析のための人件費として使用する。
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