| 研究課題/領域番号 |
15K01541
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
河鰭 一彦 関西学院大学, 人間福祉学部, 教授 (00258104)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 柔道 / 頭頚部損傷 / ハイリスク群 / 頭部固定トルク / 身体教育 |
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| 研究実績の概要 |
「授業担当者が頭部外傷の柔道事故リスクを持つ生徒を簡便に把握する方法の開発」の平成２８年度における研究実績は以下である。本研究は柔道を教授する学校現場や道場などの現場において頭頸部筋力の不足から惹起される「重度頭部損傷受傷ハイリスク群」の簡便な抽出法を開発するために計画された。研究計画は第１次実験から第4次実験までの4段階で構成されている。平成２８年度は第１次実験をより高いレベル遂行した。平成２７年度に実施したコンピュータシミュレーションの結果、学会・論文発表を行うことができる成果を得ることができなかった。原因としてはコンピュータシミュレーションをする際に必要となる『柔道の投げ技を施された「受け(投げられる人)」が空中ならびに畳に着地の際に受ける各種衝撃力の実測値』の導出が早稲田大学理工学術院山本知之教授の要求していた精度に達していなかったためである。そこで、平成２８年度は第１次実験の精度を上げることを試みた。方法として動作の撮影を８台のカメラを用いたビデオ法ではなく１６台のカメラを用いたモーションキャプチャー法とした。平成２８年度中に複数回の測定を行い各種衝撃力の実測値を導出した。現在この実測値をもとに『柔道の投げ技を施された「受け(投げられる人)」が空中ならびに畳に着地の際に受ける各種衝撃力』の計算を行った。今回の計算で注目したのは「頭部固定トルク」である。頭部固定トルクは『投げ技を施された「受け」』空中ならびに畳に着地する際に受ける衝撃力により事故を誘発する頭部屈曲を防ぐ頭頚部固定力を数値化したものである。頭頚部固定力は胸鎖乳突筋、広背筋、僧帽筋など頭頚部周りの筋群より発揮される筋力からもたらされると考えることができる。平成２８年度の本研究においては「頭部固定トルク」をかなりの精度で導出することができた。研究成果は平成２９年度の学会で公表する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
「授業担当者が頭部外傷の柔道事故リスクを持つ生徒を簡便に把握する方法の開発」は第１次実験から第４次実験の４段階で構成されている。第１次実験は①頭部・体幹を中心とした人体モデルを作成する。これまでの資料とコンピュータシミュレーションの結果より精巧な人体モデルを作成する。②、①で注目する筋は主に「胸鎖乳突筋」「僧帽筋」「広背筋」である。③頭部重量、頭部組成、受け身中頭部動揺の資料から受け身時必要とされる頭頸部固定筋力を算出するであった。平成２７年度に行った実験から得られた結果を精査すると頭頚部トルクを算出するための精度を充分に満たしていないことがあきらかとなった。そこで実験計画を変更し、平成２８年度に全く異なる実験方法をもちいて第１次実験を遂行した。結果良好な測定値を得ることができたが結果的に研究に遅れが生じた。第２次実験は第３次実験の基礎資料を得るために計画された。具体的には①簡易筋力測定装置米国HOGGAN社製microFET2を用いて簡易頭頸部筋力を測定する。②その妥当性を精密頭頚部筋力測定から得られた値をスタンダード値として検証する。２段階で構成されている。第２次実験の研究成果は平成２８年度日本武道学会で発表した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２９年度は第１次実験の被験者数等を増やすことで結果の精度が上がると考えられる。そこで平成２８年度に確立できた研究方法を用いて①被験者数の増加、②施す技の種類の増加、③柔道技術取得に差がある群を設定し技術の有意差を検討する等の課題を行う。さらに「授業担当者が頭部外傷の柔道事故リスクを持つ生徒を簡便に把握する方法の開発」の中心的段階である第３次実験を第１次実験と並行しておこなう必要がある(第２次実験は簡易筋力測定装置米国HOGGAN社製microFET2用いた本研究の測定方法が妥当性を持つことが確認された)。第３次実験（多人数多年齢層頭頸部筋力測定）は簡易筋力測定装置米国HOGGAN社製microFET2を用いて全国の小学校、中学校、高等学校の柔道修行者（授業参加生徒も含む）を対象とし頭頸部筋力を測定することが計画されている。①測定対象者は地域バイアスを避けるため、北海道、東北、北信越、関東、東海、近畿、中国、四国、九州、沖縄の全１０地方を対象とする。生徒の就学人口比をもとに各地方の被験者数を算出したのち、測定に参加していただける被験者を募集する。被験者募集に関しては都道府県の柔道連盟や研究代表者の共同研究者や友好柔道団体を通しておこなう。総計で５００名以上被験者を募る必要がある。本研究がやや遅れているため当初の計画より被験者数が減る可能性があるができるだけ当初計画を達成できるようにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
形成２８年度は実験室実験が主となったため旅費が当初予定より低くおさえられることになった。また、予定していたよりも被験者数ならびに被験者の拘束時間、実験の実施時間数が下回ったため人件費謝金にも未使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成２９年度は第３次実験を遂行するため旅費、人件費謝金に充てる予定である。また、第１次実験の精度を上げるため自動発光マーカー（モーションキャプチャーシステム用）等の新たな物品の購入も予定している。
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