研究課題/領域番号 |
15K01567
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
スポーツ科学
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研究機関 | 明治大学 (2016-2018) 桜美林大学 (2015) |
研究代表者 |
澤井 和彦 明治大学, 商学部, 専任准教授 (90302786)
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研究分担者 |
庄子 博人 同志社大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (10613929)
間野 義之 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (90350438)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 公共スポーツ施設 / 非利用価値 / WTP(Willingness to pay) |
研究成果の概要 |
本研究では仮想市場法(CVM)を用いて横浜市にある17か所の公共スポーツセンターと10か所の文化センター(多目的ホール)のWTP(支払意思額)を比較分析した。 スポーツセンターのWTPは中央値668円、平均値2,341円、文化センターのWTPは中央値786円、平均値3,238円であった。スポーツセンターのWTPは「スポーツへの関心」によって評価の偏りがみられることや、非利用価値のうち代位価値の評価が低いこと、「市民の交流」や「市民の権利」「市民の文化的生活」といった、市民生活のより基本的な価値を含む項目への回答率が低く、これらは公共施設の非利用価値を高める際に留意すべき点であると考えられた。
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自由記述の分野 |
スポーツ科学 スポーツマネジメント
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的・社会的意義の1つめは、参加型のスポーツサービスである公共スポーツ施設の非利用価値をCVMを用いて推計した点である。これまで自明と考えられていたスポーツ参加の公益性について議論するための材料を提供した。2つめは、CVMを用いて同じ母集団とそれらが利用し得る複数の公共サービスについて、同様のシナリオによってWTPを推計し、その要因を比較した点である。これもまたスポーツの公益性と、それに対する税金の支出およびその金額の妥当性について検証するためのエビデンスを提供した。これらはまた公共スポーツ施設の運営において、その価値を高める運営についての示唆を与えるエビデンスになるものと考える。
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