| 研究課題/領域番号 |
15K01568
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| 研究機関 | 国士舘大学 |
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研究代表者 |
田原 淳子 国士舘大学, 体育学部, 教授 (70207207)
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| 研究分担者 |
來田 享子 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (40350946)
高峰 修 明治大学, 政治経済学部, 専任教授 (10409493)
松宮 智生 清和大学, 法学部, 准教授 (10741316)
千葉 洋平 日本福祉大学, スポーツ科学部, 助教 (10646772)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | オリンピック / 国際競技連盟（IFs） / 国内競技連盟（NFs） / ハンドボール / ドイツ / 国際政治 |
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| 研究実績の概要 |
第二次世界大戦後に、日本のスポーツ界が国際スポーツ界に復帰していく過程について明らかにするために、まず、戦後日本の国内競技連盟（NFs）の国際競技連盟（IFs）再加盟についての史料を検討した。その結果、陸上競技ではアメリカの影響が強く、後にIOC会長になるアベリー・ブランデージの日本支持が強く示唆された。国際組織からの国内組織の除名の理由と背景については、政治を理由としたスポーツ界における排除の構造を解明することが検討課題として浮かび上がった。球技系種目ではハンドボールにおいて、IFの創設及び加盟時に日本のドイツとの強い関わりを確認することができた。
ハンドボールについては、さらに戦後の大学スポーツに着目して史料収集と検討を行なった。その結果、大学ハンドボールにおける国際交流の再開には11年の歳月を要しており、他の競技に比較して早いとは言えなかった。その背景には、世界のハンドボール界の国際組織を巡る複雑な状況があったことが示唆された。ハンドボールは1936年（ベルリン）にオリンピック競技になったものの、その後除外され、1972年（ミュンヘン）で復活する。そこに政治問題と競技採用に関する新たな研究課題が見出せた。
新たな史料収集として、戦後から1952年ヘルシンキオリンピックまでのIOCとIFsとの往復文書、またヘルシンキ及びミュンヘンにてオリンピック施設の視察と文献・史料収集を行った。
国際政治を背景としたスポーツ界への影響の一端を明らかにするため、1980年モスクワオリンピック当時の日本代表選手へのアンケート調査結果の検討を進めている。また、近年の動向として、外務省が2013年に策定した「Sport for Tommorrow」プログラムにおける大学の活動内容について状況を把握した。さらに国際スポーツ大会に参加した中学生選手の人間的成長のプロセスについての研究をまとめた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
日本側の資料収集及び分析については概ね順調に運んでいるが、ドイツ側の資料収集と分析が遅れているため、比較研究の段階にまで至っていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、日本側の史料及び分析結果に対応した形で効率的にドイツ側の史料を補い、比較検討を進める。
日本の研究分担者・協力者及びドイツの研究協力者と連携して、研究を推進する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
購入予定であった海外文献が予算執行期間内に届かなかったことに加え、国内の資料収集に当初の予定ほど経費を要しなかったため、次年度使用額が発生した。
次年度は国外における不足資料の収集及び国外研究協力者との研究協議の経費に使用する予定である。
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