| 研究課題/領域番号 |
15K01568
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| 研究機関 | 国士舘大学 |
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研究代表者 |
田原 淳子 国士舘大学, 体育学部, 教授 (70207207)
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| 研究分担者 |
來田 享子 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (40350946)
高峰 修 明治大学, 政治経済学部, 専任教授 (10409493)
松宮 智生 清和大学, 法学部, 准教授 (10741316)
千葉 洋平 日本福祉大学, スポーツ科学部, 助教 (10646772)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | ドイツ / 日本 / オリンピック / NOC / 戦後 |
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| 研究実績の概要 |
当該年度は、主に第二次世界大戦後のドイツにおける国内オリンピック委員会（NOC）の成立と1952年のオリンピック参加までの経緯を明らかにし、日本におけるそれとの比較を行った。
ドイツでは、1947年夏に臨時的なNOCが設立されたが、国際オリンピック委員会（IOC）による承認は拒否され、日本と同様に1948年冬季・夏季のオリンピックに参加することはできなかった。ドイツは、西側諸国の三つの連合国軍政庁により、NOCの設立に反対する介入を受けていた。暫定首都であったボンにNOCが新生したのは、1949年9月24日のことである。1950年12月にドイツスポーツ連盟（DSB）が設立し、その活動の中心は、IOCによる承認と、1952年のオリンピック大会への参加に関わる技術的、組織的、金銭的な問題の克服に向けた努力であった。
一方の日本では、1946 年 12 月、戦前の日本オリンピック委員会の役割を担っていた大日本体育会が政府の手から解放され、民間団体として日本体育協会（現在の日本スポーツ協会）に改組された。同月 4 日、日本体育協会はNOCの設立を決定した。日本の努力は、スポーツに関係した在日米人や当時の連合軍最高司令官マッカーサー元帥に、日本のNOCのIOC再加盟とロンドン大会参加についての援助を要請することに向けられた。
日独両国のNOCがIOCに正式に再承認されたのは、1951 年 5 月のIOC総会であり、オリンピックへの復帰は1952年に実現した。そこに至る道のりは、ドイツが三つの連合国軍の支配下にあったのに対し、日本はアメリカ一国であり、ドイツはDSBがNOCの復活に大きな役割を果たしたのに対し、日本では日本体育協会が実質的にNOCであったことから、アメリカに依存した国際社会への復帰であった点に大きな相違が見られた。
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